日本医療受診支援研究機構の新たな取り組み
一般社団法人日本医療受診支援研究機構(JPSO)は、地域医療体制を強化するための会員を募集しています。この機構は、東京都医師会との協力により、かかりつけ医を中心とした医療支援を推進する検証委員会を設立しました。現在のコロナ禍において、医療資源が逼迫し、非常に危険な医療環境が続いています。その結果、救急搬送や休日・夜間の診療の需要が増加し、医療提供者に対する負担も増大しています。そこで、生活者が必要とする「新しい医療のかかり方」を提案し、医療供給の最適化を目指すことが、この機構の設立の根本的な趣旨です。
需要と供給の最適化
最近の医療の現状を振り返ると、緊急度や重症度の高い患者が適切な治療を受けられない一方で、軽症の患者が大病院を訪れるケースも多く見受けられます。このような状態を改善するためには、国民自身が症状に応じた適切な受診行動をとることが重要ですが、医療に関する知識が不足している人々が多く、安易に治療を放置したり、不安から高次の医療機関へ行くことが後を絶ちません。
ですので、JPSOは医療における需要と供給の最適化を図るため、「医療受診支援システム」の研究と普及が必要であると考えています。自らの健康を守るためには、専門家や看護師との連携が必要不可欠です。たとえば、2020年4月に開始した「AI受診相談ユビー」などが、それらの一例です。
会員募集の具体的な内容
JPSOでは、生活者の受診支援や医師の働き方改革を目指すICTやAI機関を対象に会員を募集しています。会員区分には、一般会員として活動に参画する個人や法人があり、年会費は個人1万円、法人3万円です。また、賛助会員は寄付のみで参加でき、年会費は個人5万円、法人10万円です。参加希望者は公式サイトでの申込フォームから手続きを行うことができます。
地域医療支援推進のための取り組み
本法人は技術の活用を通じて、地域の医療体制をさらに強化することを目指しています。具体的には、かかりつけ医を中心とした受診支援ツールに加えて、診療予約やWeb問診ツールの活用を検証します。そのための検討部会が毎月開催され、東京都医師会や厚生労働省への情報提供を行っています。
終わりに
日本医療受診支援研究機構が掲げるのは、ICTやAIを活用し、地域医療の質を向上させることです。現代社会において、質の高い医療はますます重要になってきています。各々が正しい受診行動をとるためのサポートを提供することで、JPSOはより良い医療環境の実現を目指していきます。興味のある方はぜひ公式サイトを訪れて、新たな医療体制の構築に参加してみてください。
詳細サイト:
日本医療受診支援研究機構