今年の食費負担が前年より大幅増加、ライフスタイルに影響

最近、株式会社カウシェが実施した「家計意識調査」では、全国の2,021人を対象にした結果、94.2%が昨年と比べて食費負担が増えたと回答しました。この調査は、生活者が実感する物価の上昇感を浮き彫りにしています。女性の回答者だけに絞ると、特に40代から50代の女性が65.2%という高い割合で負担増を実感しており、高止まりする消費者物価指数を裏付ける結果となっています。

調査結果には、家計のどの費目も削る余地がなくなりつつある現状が反映されています。「まだ削れていない」との回答は48.2%にも達し、79.6%が食費を削りたいと考えているにもかかわらず、実際に削れた人はわずか9.6%という状況が明らかになりました。このことは、すでに多くの家庭が節約限界に達していることを示しています。

特に深刻な状況を招いているのは、健康や栄養面の懸念から食費に妥協をしたくないという理由です。具体的には、34.9%の人がその理由を挙げています。これは、物価が高いだけではなく、健康を守ることと経済的負担の間で板挟みになっている状況を反映しています。

今年は特に「卵・乳製品」などの基本的な食材の値上がりを実感している人が74.2%に達しました。この食品群は、日常的に消費されるものであり、家計に直結するため、影響が大きいことが見受けられます。他には「お菓子・飲料」や「肉類」も同様に上昇しており、生活者はますます厳しい状況に置かれています。

しかし、調査からは新たな動きも見えてきています。今年に入ってから節約以外の手段で家計を補う行動を始めた人は71.2%に達しています。中でも39.3%の人が「ポイ活」に取り組んでおり、このように楽しみながら家計を助ける方法が浸透しているようです。また、ゲーム感覚で得られる食材やポイントを得ることへの関心も高まり、「楽しみながらお得を得る」という新たなライフスタイルの兆しが表れています。

今回の調査からは、物価高が単発の現象ではなく、数年にわたる累積的な負担であることが浮き彫りになりました。そして、多くの家庭が「削る」ことから「稼ぐ」ことにシフトしつつある様子が見受けられます。これに対応すべく、カウシェは「カウシェファーム」といったサービスを通じて、消費者の新しいニーズに応えることを目指しています。

この調査は2026年6月15日から17日にかけて実施され、有効回答数は全国の男女2,021名です。今後も、家庭の教育や生活の変化に関する調査を通じて、実際の生活状況を可視化していく重要性が増していくことでしょう。