NTTグループがSnowflakeと共催するウェビナーでデータ活用戦略を提唱

2024年11月7日、AIデータクラウドを提供するSnowflake合同会社が、NTTグループとの共催ウェビナー「NTT GROUP SNOWCAMP」を開催しました。本イベントには、NTTグループに属する各社からの専門家が集まり、共通のITシステムを利用したデータ活用の取り組みや今後の方向性について熱いディスカッションが行われました。

NTT技術企画部門の兼岡弘幸氏は、「40代から始めるSnowflake活用と持株でのデータ活用の取り組み」と題し、データ流通と蓄積のプロセスに加え、自身の実践から得た教訓を述べました。「つなぐ、共有する、活用する」という三つのキーワードをもとに、組織内でのデータ活用の現状と課題を明確に示しました。特に、「活用する」フェーズの難しさを指摘し、具体的な改善策として技術支援と情報共有の重要性を強調しました。

NTTコミュニケーションズの西塚要氏は、持株およびNTTドコモとのデータ連携によって発見した課題を取り上げました。データ基盤の統合を進める中で、複雑な組織構造やセキュリティ規定の違いが高い障壁となっていることが浮き彫りになりました。彼は、これらの課題を克服するために、オリジンシステムの明確化やデータ流通の定義を見直す必要性を提案しました。

データの活用術をさらに発展させるための新たなツールとして生成AIの導入も語られました。西塚氏は、「生成AIを用いることで、データドリブンマネジメントを次のレベルに引き上げることが期待できる」と述べ、期待の声が高まりました。

次に登壇したのは、NTTデータソリューション事業本部の村山弘城氏です。彼は、Snowflake上に展開される「Snowflakeコンテナサービス」といった新機能について紹介し、アプリケーションと生成AIを通じた新たなイノベーションの可能性を強調しました。特に、自身が開発した用語「Data Application Engineering」によって、データとAIの融合がどのようにビジネスに利益をもたらすかを説明しました。

データ活用の第一歩として、NTT東日本の川本貴之チーフは、ユーザーのデータ活用を促進するための戦略について語りました。約2年のトライアルを経て、同社は2024年7月にデータドリブン推進部を立ち上げました。川本氏は自己啓発や人材育成の重要性を訴え、ユーザーがデータを自ら活用できる環境を整える取り組みに注力していることを明らかにしました。

また、NTT西日本の高須賀将秀氏は、ユーザーごとの利用状況を可視化する取り組みを紹介し、データ活用の自律化を促すための具体的な方法を示しました。ユーザーが抱える課題を理解し、その解決策を模索するためのプロセスが求められています。

イベントの締めくくりとして、NTT技術企画部門の山田泰弘次長は、今後のデータ活用の方針を述べました。彼はデータの民主化が進むことで、業務部門が自ら課題解決に向けて動ける組織を目指す必要があると強調しました。

SNOWCAMPとは

SNOWCAMPは、Snowflakeの顧客向けに設計されたイベントで、ユーザーが抱える課題解決のためのワークショップや講演を通じて、データ利活用の重要性を伝えています。Snowflakeは、エンタープライズAIの効率的な実現を目指すプラットフォームとして、今後も多くの企業に貢献していくでしょう。

このウェビナーを通じて、NTTグループが進めるデータ活用の取り組みと、それを支えるための新たな技術や戦略が明確になりました。データの利活用はもはや選択肢ではなく、必須の時代であることが再確認されました。