東芝デジタルソリューションズとSmartHRが新たな協業を開始

東芝デジタルソリューションズとSmartHRの協業開始

東芝デジタルソリューションズ株式会社と株式会社SmartHRが、両者のサービスを連携させた新たな協業を発表しました。この取り組みは、効率的な労務管理を実現し、企業の人事業務を一層スムーズにすることを目指しています。

協業の背景と目的

「SmartHR」は、クラウドベースの人事労務ソフトであり、今や6年連続のシェアNo.1を誇る人気サービスです。一方で、東芝デジタルソリューションズが提供する「Generalist®」は、人事の処遇や教育、人材育成、働き方改革を支援する統合筋力管理ソリューションです。この二つのサービス間で、従業員データがシームレスに同期できれば、この協業の真価が発揮されるでしょう。

従来、高い柔軟性を持つ「SmartHR」のデータを「Generalist®」に結び付けるには、個別に環境を開発しなければならず、多くの工数を要していました。しかし、両社はこの度、集中的に開発されたシステム連携基盤により、従業員情報の一元管理を実現します。これにより、データ連携がスムーズになり、効率的な人事業務の運営が可能になります。

具体的な機能の向上

SmartHRとGeneralist®のシステム連携を通じて、労務手続きの情報が自動的に人事・給与データに反映されます。このシームレスなデータ連携によって、企業の人事労務業務が大幅に効率化されると期待されています。この新しい仕組みは、2025年中に本格的に稼働する予定です。

今後の展開とサービスの強化

SmartHRは、登録企業の増加と業種の拡大に伴い、アプリストアサービス「SmartHR Plus」を通じて日々変化する顧客のニーズに応えるプラットフォームを構築しています。多様なアプリケーションとの連携が充実することで、カスタマイズ性が高まり、企業の様々な人事課題に効果的に対処できるようになるでしょう。

また、SmartHRは「人事評価」や「従業員サーベイ」などの先進的なタレントマネジメント機能が追加されることにより、さらに組織の活性化や生産性向上を支援していく方針です。企業の人材戦略に強く貢献することを目指しています。

最後に

この協業は、両社の持つ強みを最大限に引き出す新たな試みであり、特に日本の企業における人事管理のデジタル化が進む中で、大きな意味を持ちます。企業が変化し続ける中で、より効果的なサービスが提供されることを期待しています。

このような新たな動きが、働く世代にどのような利便性をもたらすのか、今後が非常に楽しみです。