障がい学生の就活実態と直面する課題

近年、障がいを持つ学生の就職活動が注目されています。レバレジーズ株式会社が運営する障がい者就労支援サービス「ワークリア」が実施した調査によると、156名の障がい学生が対象となり、彼らの就活における困難や実態が明らかになりました。約7割の学生が就活の難しさを実感しており、その理由として選択肢の少なさが挙げられています。

1. 情報源は限られている

調査では、障がい学生の主な情報源が「ハローワーク」や「学校」であることが分かりました。具体的には、ハローワークの利用率が46.8%、学校の先生からの紹介が41.7%でした。一方、一般の就職サイトやエージェントの活用は約3割にとどまり、障がい学生にとって情報収集が難しい環境が浮き彫りとなりました。

学歴別に見ると、高卒や専門短大卒の学生の多くは「学校の先生の紹介」で就職先を決めている傾向がありました。大卒以上の学生でもエージェントや就職サイトの利用は半数未満です。このような状況から、障がい学生が活用できる求人情報が限られ、キャリア選択の幅が狭いことが明らかです。

2. 応募数の少なさと感じる困難

応募した企業数は「3社以下」という学生が51.3%であり、応募数が少なく抑えられていることが分かります。これは、通常10社以上に応募する新卒市場全体と比べると著しい差です。多くの障がい学生が、就活において「大変だった」と感じていることも特筆すべき点です。具体的には、応募したい求人が少ないこと、企業への障がいに対する配慮が分からないことが苦境をもたらしています。

3. 働き方の選択肢と配慮の必要性

就職活動後、約3割の学生が一般雇用枠で障がいを開示し、オープン就労を選んでいます。また、2割の学生は障がいを隠して働き、約1割が正規雇用に至らず、アルバイトや支援プログラムに進む形となっています。

このように、就活後の働き方は多様化しているものの、具体的な配慮が求められる状況です。必要な配慮が求人票に明記されていない場合、就活生が自ら積極的に質問することが難しいため、応募自体を断念するケースが増えています。これが、彼らの感覚として「応募したい求人が少ない」と感じる一因だと考えられます。

まとめ

津留有希子氏（ワークリア事業部責任者）も指摘しているように、企業は求人票に具体的な配慮の内容を記載することが急務です。企業が障がい者雇用に対する理解を深め、情報を公開することで、学生の不安を軽減し、マッチングの質を向上させることが期待されます。共に未来を築くため、企業と学生がより良い関係を築くことが求められています。