企業のeラーニング活用に関する調査結果を分析

株式会社NTT HumanEXが、従業員1000名以上の大手企業の人事・総務担当を対象に実施した「eラーニングと人的資本価値向上」に関する意識調査の結果が発表されました。本調査は、企業がどのようにeラーニングを活用しているのか、またその中でどのような課題を抱えているのかを明らかにすることを目的としています。

調査の背景と目的

近年、人的資本への注目が高まっており、人材の育成とエンゲージメントの向上が企業において重要視されています。しかし、実務上の課題により多くの企業が十分に対応できていないのが実情です。eラーニングが広く導入されている一方で、モチベーションの維持や効果測定といった多くの課題が残っています。この調査は、企業のeラーニング活用状況を解明し、今後の人材育成に役立てるためのものです。

調査結果のまとめ

人的資本開示の状況

調査によると、約50%の企業が「一部開示」を実施しており、積極的に開示している企業は約30%にとどまっています。また、全く開示していない企業も20%あり、大企業でも開示に積極的なところは少ないことが明らかになりました。

企業が重視する項目

人的資本開示において、最も重視されているのは「人材育成」で52.3%、続いて「従業員エンゲージメント」が44.5%、さらに「ダイバーシティ」が32.0%となっています。これに見ることができるのは、企業が短期的な成果だけでなく、組織の中長期的な成長にも注目していることです。

eラーニングの年間予算

eラーニング導入企業での年間予算は、「1000万円以上」が約20%と最多を占めています。続いて「300万～500万円未満」、「500万～1000万未満」が続き、全体の約半数が一定の投資を行っていることが分かりました。

研修内容の傾向

eラーニングでの研修内容の中では、「コンプライアンス」が69.0%、「情報セキュリティ」が60.7%と高い割合を示しました。一方で、「DX人材育成」や「リーダーシップ開発」といった中長期的な人材戦略への取り組みも進んでいるものの、まだ導入にばらつきが見られます。

eラーニング活用の課題

最も多く挙げられた課題は「学習者のモチベーションの維持」で35.4%でした。これは、学習者に任せるだけでは成果に結びつきづらいという問題を浮き彫りにしています。さらに、教育効果の測定が困難であることや研修コストの高さも課題として語られています。

調査概要

この調査は、2025年3月14日から16日の期間に、株式会社NTT HumanEXが主催し、PRIZMAリサーチが提供したデータを基に実施されました。対象は大手企業の人事・総務担当者で、合計1008名が参加しました。

まとめ

NTT HumanEXは、エンゲージメント向上を目指す企業や人材育成に関する支援を続けており、今回の調査結果を通じてことさら御社の人材戦略の向上に寄与できればと考えています。持続可能な組織づくりに向けて、今後も人的資本や人材育成に関して調査や支援活動を続けていく方針です。調査結果の詳細は、後述のリンクからレポートをダウンロードすることができます。