近年、リモートワークの普及が進む中、株式会社プログレスがその取り組みで高く評価され、厚生労働省の「テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰」(輝くテレワーク賞)で優秀賞を受賞したことが話題になっています。また、総務省の「テレワークトップランナー2024」にも選ばれ、ますます注目を集めています。
テレワーク先進企業の取り組み
プログレスの特筆すべき点は、フルリモートかつフルフレックスの働き方を導入していることで、全社員110名のうち約半数に当たる55名が関東圏以外に居住しています。広がる居住地は、北海道から沖縄まで全30都道府県。これにより、社員はライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が実現されています。特に、子育てや介護といった家庭の事情に配慮した働き方を支援する姿勢が評価されています。
同社では、社員の生活リズムに配慮した働き方を支えており、入社後に引越しを余儀なくされた社員もスムーズにリモートワークを続けています。海外への転居経験者もおり、同社が策定した海外用リモートワークのルールが実際に役立っている事例も多くあります。
コミュニケーションの工夫
プログレスは、フルリモート環境で効果的なコミュニケーションを保つためのガイドラインを設けています。コミュニケーションガイドの策定は、全社員が同じ目標に向かって意見を共有し、最大限の力を引き出すための重要な施策となっています。さらに、1on1の実施や、社員サーベイを通じて状況を把握し、フィードバックによって新たな施策が生まれるという流れも確立されています。
加えて、業務を円滑に進めるために必要なスキルを明文化した「PeMAP」スキルマップが作成され、意識の共有が図られています。
今後の展望
今後、プログレスはテレワークを活用しながら、社会全体への貢献を目指します。施策の効果を測定し、必要に応じて見直しや改善を施しつつ、より良いテレワーク環境を整備していく方針です。これにより、クライアントやユーザー、そして社員そのもの、さらにはその家族へも最高の満足をもたらすことを目指しています。
テレワークは今や新たな働き方として定着しつつあります。「令和6年度厚生労働省テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰」は、その取り組みを強化し、他社の模範となることを目的としています。プログレスの活動は、この流れの中で非常に意義深いものとなっています。
詳細な情報や問い合わせは、株式会社プログレスの公式ウェブサイトをご覧いただき、リモートワークに関する悩みや効果的な施策について相談することができます。代表取締役の室伏勇二がリーダーシップを取り、2020年に設立された同社は、テクノロジーの力を借りて新しい働き方を推進しています。