#ウェルビーイング #慶應義塾大学 #格差問題

改めて浮き彫りになった格差問題に関する新たな研究が、慶應義塾大学の商学部の山本勲教授と、経済学部の石井加代子特任准教授によって発表されました。日本におけるコロナ禍の影響を追跡したパネルデータを用いたこの研究では、コロナがもたらした影響が金銭的な側面だけでなく、特にウェルビーイング、つまり生活満足度や心身の健康状態においても大きいことが示されました。

この研究によると、全国の家計データを分析した結果、所得格差はコロナ禍の影響でそれほど拡大しなかったものの、ウェルビーイングの格差は顕著に広がったとのことです。コロナ危機以降、高所得層が在宅勤務を多く取り入れ、その利点を享受したことが、その背景にあります。金銭的な格差が給付金の支給等で抑えられた一方で、非金銭的な側面での差が際立つ結果となりました。

具体的には、経済的には安定している高所得者が、仕事の形式やエコシステムの変化によって、精神的健康や生活の質において有利な状況を保っている一方で、低所得者層では在宅勤務を選べず、よりストレスの多い生活を強いられています。このことは、長期的なウェルビーイングにおいて差が拡大し、定常的なものとなったのです。

この研究は「コロナ危機以降の多様な格差の構造と変容：家計パネルデータを活用した経済学研究」というプロジェクトの一環であり、2022年度から2026年度までの計画で進められています。プロジェクトでは、コロナ危機によって引き起こされたさまざまな側面での格差が、今後どのように変化していくのかを探求しています。特に、日本家計パネル調査（JHPS）から集めたデータを基にして、国際比較を可能にする分析を行っています。

研究結果は2024年に国際QOL学会の専門雑誌Social Indicators Researchに掲載される予定で、多くの注目が集まることでしょう。研究者たちは、今回の成果をもとに、ウェルビーイングに関する政策的な対応も考慮に入れるべきだと提言しています。生活の質を高めるための政策は、経済的な側面だけでなく、生活の質や幸福度といった非金銭的な側面についても考慮する必要があります。

今後、私たちがどのようにこれらの格差に対処し、分け隔てのない社会を実現していけるのかが、社会全体にとっての重要な課題となっていくでしょう。改めて、ウェルビーイングとは何かを考えさせる研究成果として、深く関心が寄せられています。

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