2026年のバレンタイン、物価高がチョコの人気に影響大

2026年のバレンタインデーが近づく中、様々な調査結果が報告されています。特に、インテージが実施した調査によると、バレンタインにチョコを「渡す予定がない」という人の割合が42.8%に達しました。これは昨年よりも4ポイントの増加を示し、物価高による影響が色濃く反映されている結果と言えます。

調査によれば、バレンタインに用意するチョコの平均予算は4,943円に上昇していますが、その理由は明白です。63.6%の人々が「チョコの値上がり」を挙げており、39.8%が「物価高や円安」を理由にしています。逆に「美味しいものを買いたい」との理由は23.8%と減少傾向にあり、特に厳しい経済状況が影響していることがうかがえます。

また、板チョコの平均単価も上昇しており、2025年9月には199円に達する見通しです。この影響もあり、多くの女性たちがチョコの購入に対して慎重になっています。今年の調査では、バレンタインのチョコが値上がりした場合には67.5%の女性が何らかの行動を変えると回答しており、特に「価格帯の低いチョコを購入する」という意向が33.7%を占めました。

さらに、「義理チョコ」の参加についても調査が行われ、85.4%の有職女性が「参加したくない」と回答しています。これは2022年に調査を開始して以来の最高値であり、職場の文化が変化していることが伺えます。これに伴い、バレンタインデーの過ごし方にも二極化が進むと考えられます。

これらのデータから見えてくるのは、物価高が大きな影響を与えていることになります。幸福感を求める一方で、限られた予算の中で折り合いをつけている人が多いようです。特に「自分チョコ」は横ばいで推移しているため、自分の楽しみを優先したいという気持ちも強いようです。

今後もインテージでは、イベントやその目的、消費者の行動を明らかにするため、様々な調査を実施していく予定です。バレンタインを通じた消費の変化を見守ることで、より良いマーケティング戦略の構築が期待されます。

2025年には「カカオショック」と物価高がダブルで直撃する中、人々の消費行動はどのように変化するのか、今後の動向にも注目していきたいと思います。