省エネ住宅に関する意識調査2025が示す最新の傾向

省エネ住宅に関する意識調査2025：新基準の意識と関心

株式会社一条工務店が実施した「省エネ住宅に関する意識調査2025」では、全国の男女963名を対象に、2025年4月から義務化される新築住宅の省エネルギー基準についての認知度を明らかにしました。

1. 断熱性能の意識

調査結果によれば、現在住まいの断熱性能が低いと感じている人は8割以上に上ります。そのきっかけとして最も多かったのは、「自宅内の暑さや寒さが気になる」という理由で、61.6%がこの回答を選びました。それにもかかわらず、断熱リフォームを検討したことがあるのはわずか20%強という結果には驚かされます。

2. 新基準・断熱等級4の認知度

今後義務化される断熱等級4について、知っているという人は約37%。新築住宅の最低基準が厳格化されることは良いと思う人が76.4%に達し、特に「ヒートショックなどの健康リスクが減る」という理由が最も多く挙げられました。しかし、コスト面の不安もあり、その理由は38.9%が回答しています。

3. ZEHバイアスに対する興味

2030年以降に新築される住宅において、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）基準が設けられる予定については約36%の認知がありました。一方で、現在ZEHに住んでいない、またはその存在を知らない人の約97.7%が興味を持っているというデータには注目が集まります。

4. 太陽光発電システムに対する期待

戸建て住宅を新たに建てるにあたり、約8割以上が太陽光発電システムや蓄電池の導入を希望しています。特に、自宅で発電した電力で電気料金を節約したいという理由が85.9%と高い結果を示しました。また、東京都や神奈川での太陽光発電設置義務化について知っている人は約25%という結果に。これを良いとする人も半数に上ります。

5. 災害時の影響と対策

調査の一環として、台風や地震等の災害によって1日以上の停電を経験したことがあるかという質問にもお答えいただき、30%が「ある」と回答しました。困ったこととして、最も多かったのは「冷蔵庫・冷凍庫が使えない」という声でした。これらの結果からも、省エネルギー性能の向上が求められる理由が伺えます。

6. まとめ

結果的に、今回の調査では多くの人が省エネルギー基準についての理解が進みつつあること、そして今後の住宅づくりに対する期待と不安が同時に存在していることが明らかになりました。一条工務店では、「断熱王」という新仕様を提供し、2025年の新基準に対応した省エネ住宅の実現に努めています。これにより、プロパティの長寿命化と性能の向上を実現し、消費者にとって有益な選択肢を提供していくことを目指しています。