2026年2月の消費意欲調査、女性の意欲が大幅に減少

2026年2月の消費意欲調査の結果

株式会社博報堂が運営するシンクタンク、博報堂生活総合研究所が発表した最新の調査は、2026年2月の消費意欲指数が42.3ポイントであることを示しています。これは前月比で-5.8ポイントの減少となっており、一方で前年比では+1.4ポイントの上昇を見せる結果となりました。この調査は、20歳から69歳の男女1,500名を対象に実施されたものです。

消費意欲の背景

毎年2月は年末年始の支出からの反動で消費意欲が落ち込む月として知られています。今年もこの傾向は変わらず、特に女性の消費意欲の減少が目立っています。男性は前月比で-3.5ポイントの減少に対し、女性は-8.1ポイントの減少となっており、両者の落差が浮き彫りになりました。

自由回答から見える消費意欲の理由を探ると、ポジティブな回答が減少し、ネガティブな回答が増加していることが明らかになっています。具体的には、新年や正月に関連する季節的な意欲が大きく減少し、またセールや安売りに関連する回答も著しく減少しました。特に女性の回答数が大きく落ち込んでいる点が懸念されます。

ネガティブな理由の増加

ネガティブな理由としては、先月の出費が影響したタイプの回答が増加しており、「今月は控えめに出費をシフトしたい」という意向が強まっています。また、「金銭的な理由で節約・我慢」という意識も増えており、実生活での厳しさが垣間見えています。

前年比でみると、ポジティブな回答数は増加する一方、ネガティブな回答数はほぼ横ばいの状態です。物価高や値上げについての懸念は依然として続いているものの、過去まで急激な変化が見られることはありませんでした。