ESG Journal Japan、サステナビリティ・ESG情報開示関連のホワイトペーパーダウンロード数が1,000件突破！

ESG Journal Japan、ホワイトペーパーダウンロード1,000件突破！

シェルパ・アンド・カンパニー株式会社が運営するESG・サステナビリティ特化型メディア「ESG Journal Japan」は、2023年9月から提供しているサステナビリティ・ESG情報開示に関連したホワイトペーパーの累計ダウンロード数が1,000件を突破したことを発表しました。

「ESG Journal Japan」は、世界でビジネスにおける常識になりつつあるサステナビリティ・ESGを日本のビジネス界に広めるべく、最新ニュースやコラムなどの情報発信を行っています。現在、月間6万PVを記録する業界における主要WEBメディアのひとつに成長しており、プライム上場企業などの大企業のサステナビリティ関連部署担当者を中心に、人事、広報、新規事業など様々な職務に就くビジネスパーソンに購読いただいています。

同メディアでは、日々の情報発信を通して得た専門的知見や、運営会社のシェルパの企業向け情報開示支援クラウド「SmartESG」およびESGコンサルティングサービスの提供で得たナレッジを集約したホワイトペーパー施策を2023年9月から不定期で実施しています。これまで計4件を作成・発行し、メディア上で無料で提供してまいりました。

今回の1,000件突破は、外部の広告配信などを行わず、WEBメディア上での掲載やメールマガジンのみで達成した成果です。今後も「ESG Journal Japan」は、ビジネスパーソンにとって役立つサステナビリティ・ESGに関する最新情報を発信し、日本企業のさらなるサステナビリティ・ESG強化を促進してまいります。

提供されているホワイトペーパーの内容

「ESG Journal Japan」では、以下のようなテーマのホワイトペーパーを発行しています。

ESG評価機関の解説 - S&P (CSA), CDP, MSCI, FTSE, Sustainalytics - （2024年5月発行）
主要なESG評価機関の概要、方法論、スケジュールおよび今後の動向について解説しています。ESG評価機関が発表するESG指数は、投資家と企業双方からの信頼が厚く、投資判断やサステナビリティ戦略に大きな影響を与えます。日本でも多くの企業がESG評価機関からのアンケートなどの調査に対応していますが、評価機関によって異なるスケジュールや評価基準は、担当部署を悩ますペインポイントになっています。ESG評価機関に関する包括的な理解が業務効率化につながります。
人権デューデリジェンス義務化とレポーティング規定の国内外の動向（2024年3月発行）
「人権デューデリジェンス（人権DD）」の基礎知識や最新動向、注目の論点のほか、具体的なデータの公開方法について事例を用いて解説しています。国内主要企業の約7割がサプライチェーンへの「人権デューデリジェンス」を実施していると言われています。2023年の芸能界における人権侵害問題を受けて、日本企業への人権保護に関する取り組みは国際社会から注目を集めつつあります。
⾮財務情報を企業価値として評価する取り組み事例集（ESGデータによる非財務情報の評価）（2023年12月発行）
自社の非財務情報開示の定量分析にお役立ていただける事例を紹介しています。サステナビリティ・ESG情報などの非財務情報の開示は、ESG投資の関心の高まりを受け、企業の持続可能性を説明するためのひとつとして重要視されています。2023年3月以降有価証券報告書にて開示が義務付けられたように、ESG情報の開示は注目度が高まる一方、企業価値向上との因果関連を説明することはまだ研究段階にあります。しかし、最近では「柳モデル」に代表されるように定量数値化の試みが進みつつあります。
サステナビリティ開示規制最新動向解説（ISSB/CSRDの基準統合）（2023年9月発行）
サステナビリティ・ESG情報開示に関する最新の制度・規制動向に関して解説しています。これまで国内外の企業は、様々な外部機関や評価機関の基準を参照しながら情報開示を行ってきましたが、今後は開示基準の統一化や制度化が進みます。2024年からは、ISSBやCSRDなど欧州において開示基準統一の動きが始まっています。

「ESG Journal Japan」について

「ESG Journal Japan」は、ESG・サステナビリティ特化型メディアとして国内外のESG・SDGsに関する情報を発信しています。ビジネスパーソンが知るべき最新ニュースや企業の取り組み事例、オリジナルコラムをタイムリーにお届けします。

メディアサイト： https://esgjournaljapan.com/

編集部へのお問い合わせ先：
シェルパ・アンド・カンパニー株式会社　ESG Journal Japan編集部
Email：[email protected]

シェルパ・アンド・カンパニー株式会社について

会社名：シェルパ・アンド・カンパニー株式会社
代表：代表取締役CEO 杉本淳
所在地：東京都品川区南大井6-4-22 東京ネオンビル2階
設立：2019年9月
資本金：10,000万円（資本準備金含む）
事業：ESG情報開示支援クラウド「SmartESG」の開発・提供、ESG・サステナビリティ特化メディア「ESG Journal Japan」の運営、専門家によるコンサルティングサービス「ESG Advisory」の提供

コーポレートサイト： https://cierpa.co.jp/
採用サイト： https://job.cierpa.co.jp/

ESG Journal Japan、ホワイトペーパーダウンロード1,000件突破：業界の関心の高まりを示す指標

ESG Journal Japanのホワイトペーパーダウンロード数が1,000件を突破したことは、企業におけるESGへの関心の高まりを示す重要な指標と言えるでしょう。

ESG投資の拡大や規制強化など、企業を取り巻く環境は大きく変化しています。企業は、自社のサステナビリティ戦略を明確化し、ステークホルダーに対して積極的に情報開示を行うことが求められています。

ESG Journal Japanは、こうした企業のニーズに応えるために、最新の情報や専門的な知見を提供しています。ホワイトペーパーは、企業がESGに関する課題解決や戦略策定に役立つ実践的な内容を網羅しており、その質の高さが評価されていると考えられます。

今回のダウンロード数突破は、ESG Journal Japanが提供する情報の信頼性と有用性を証明するものです。今後も、ESGに関する情報を発信し続けることで、企業のESGへの取り組みを支援していくことが期待されます。

企業にとってのESG情報開示の重要性

ESG情報開示は、企業にとって、単なるコンプライアンス義務ではなく、事業の持続可能性を高めるための重要な取り組みです。

ESG情報開示を行うことで、企業は、自社のサステナビリティに関する取り組みを透明化し、ステークホルダーからの信頼を獲得することができます。また、投資家のESG投資判断の材料となり、資金調達にも有利に働く可能性があります。さらに、従業員のエンゲージメントを高め、優秀な人材を獲得・育成することも期待できます。

今後の展望

ESG Journal Japanは、今後も企業のESGに関する情報ニーズに応え、最新情報や専門的な知見を提供していくでしょう。また、ホワイトペーパーだけでなく、セミナーやイベントなどを開催することで、企業のESGに関する理解を深め、より効果的な取り組みを促進していくことが期待されます。

企業がESGに取り組むことで、社会全体が持続可能な発展を実現できる可能性を秘めています。ESG Journal Japanは、企業のESGへの取り組みを支援することで、より良い社会の実現に貢献していくことが期待されます。