フォトグラファーの収入事情と撮影需要の急成長に迫る

近年、撮影の需要は急速に増加していますが、それに伴いフォトグラファーの収入状況は厳しいものとなっています。株式会社aMiが運営する撮影マッチングプラットフォーム「AMI PHOTO」は、6月1日の「写真の日」に合わせて、161名の登録フォトグラファーを対象に実施した「働き方の実態調査」の結果を公表しました。この調査結果は、業界の実情を知る上で重要な指標となるでしょう。

調査の背景

デジタル化が進む現代において、写真撮影に関わる環境はさまざまに変化しています。調査は、現場で活動するフォトグラファーの現状や働き方を把握し、DX（デジタルトランスフォーメーション）がどのように支援できるか検討する目的で行われました。

調査結果の概要

調査によると、68.3％のフォトグラファーが「集客・収入の不安定さ」に課題があると感じており、多くの働き手が課題を抱えた状況が浮き彫りになりました。具体的な調査結果を以下に示します。

フォトグラファーの経験年数

この調査に参加したフォトグラファーのうち、実務経験が10年以上のベテランが約65％を占めています。特に、長期にわたり活動しているプロフェッショナルが多く、業界全体における新しい参入者の不足が懸念されるところです。新規参入者は僅か13名で、若手の参画が難しくなっているのかもしれません。

兼業の状況

フォトグラファーの54％が撮影を本業としている一方で、約半数は副業として写真撮影に従事していることが分かりました。この背景には、収入の不安定さや将来への備えがあると考えられます。特に、撮影以外を副業とするフォトグラファーも多く、その柔軟な働き方が一つの解決策となっているのかもしれません。

年収の状況

年収に関しては、最も多くのフォトグラファーが「100万〜300万円」の世代に該当しています。将来の目標としては「400万〜600万円」や「1,000万円以上」を目指すフォトグラファーが多い一方で、現実とのギャップに悩む声も聞かれます。

月間の撮影件数

月ごとの撮影件数は、最も多い層が「10〜20件」で、フルコミットして高収入を得るチャンスもあることがわかりました。しかし、休暇の状況は厳しく、約70％のフォトグラファーが「ほとんど休みなし」または「休暇が月によって異なる」と回答しました。これは、過重労働の一因とも言えます。

業務の負担

編集やレタッチ業務に対しての負担感が非常に高いという結果も出ています。大多数のフォトグラファーが「撮影」以外の業務に多くの時間を費やしており、これが業務効率を低下させる原因になっています。

明らかになった課題

この調査から、主に二つの課題が指摘されました。

1. 集客と収入の不安定さ 68.3%のフォトグラファーがこの点を問題視しています。特に繁忙期と閑散期の大きな差が、収入の不安定さを生んでいます。

2. 不安定な労働環境と将来への不安 月ごとの休暇が不規則であることから、安定性の欠如が浮き彫りになっています。加えて、「将来に不安を感じる」という回答も多く、心のプレッシャーは無視できません。

専業化の可能性

調査では、撮影を専業とするフォトグラファーが安定した収入を得ている一方で、副業のフォトグラファーは収入が不安定であることが分かりました。将来的に、フォトグラファーが持続的に高い収益を上げるためには、セカンドキャリアや副業の重要性が高まっていくでしょう。

DX化推進の必要性

株式会社aMiの代表取締役は、撮影業界のDX化を推進する意義を強調しています。デジタル化を進めることで、フォトグラファーが集中できる環境を提供し、長期的な収入の安定を図る必要があります。その結果、業界全体の働き方も改善されることが期待されています。

この調査結果は、AMI PHOTOの公式noteで詳細を公表しており、さらなる情報はこちらで確認できます。