米デジタル・リアルティ社が大阪に初のデータセンターを開設

米国のデジタル・リアルティ社が、このたび大阪に日本初となるデータセンターの新設を発表しました。新しいデータセンターは、大阪の中心商業エリアから約20キロメートルの位置に設立され、最大7.6メガワットの電力供給を可能にする堅牢なシステムが導入されます。施設の広さは161,000平方フィート（約15,000平米）という大規模なものとなっており、2017年末に完成する見込みです。

デジタル・リアルティ社のアジアパシフィック統括であるエドワード・ヒガセ氏は、この新しいデータセンターの開発が同社にとって日本国内初のプロジェクトであり、クリティカルなインフラを求める顧客へ向けて重要な機能を提供できる機会であると述べています。また、大阪の立地選定については、同社の顧客が日本におけるデータセンターの建設を切望していたエリアであるためだと言います。

同社の最高経営責任者（CEO）であるA.ウィリアム・スタイン氏も、大阪の新施設がアジア太平洋地域での成長を支える重要な要素であり、世界中の顧客のビジネスニーズに応えるための柔軟性も備えていると強調しました。特に、すでに大規模なクラウドサービスプロバイダーとマルチメガワットのリース契約を結んでおり、新施設の開発第1期でほぼ全空間が占められる予定です。スタイン氏は、今後の開発第2期でも新たな顧客に対して追加スペースを提供する計画があることを明かしました。

日本は今後も、データセンターの主要な市場であり続けると見込まれています。大阪センターの設立により、デジタル・リアルティ社は32の大都市圏に加え、日本においてもITプラットフォームを強化し、顧客のニーズに合わせたスケール、コロケーション、コネクティビティなど様々なソリューションを提供することが可能になると考えられています。

この新しいデータセンターは、単なる建物ではなく、デジタル・リアルティ社が描く未来のビジョンの体現でもあります。顧客が求めるクリティカルなインフラを提供できることで、同社はさらなる成長を目指していくことでしょう。最先端のデジタル環境が、大阪に新たなビジネス機会を開くことを期待したいものです。これにより、地域経済の活性化にもつながる可能性があります。

デジタル・リアルティ社は、北米、ヨーロッパ、アジア、オーストラリアにもデータセンターを保有しており、1000以上の企業のデータセンターおよびコロケーション戦略を支えています。その顧客は、金融サービス、クラウドおよびITサービス、製造、エネルギー、ゲーム、ライフサイエンスから一般消費財まで多岐にわたります。デジタル・リアルティ社のデータセンターソリューションについては、公式ウェブサイトやソーシャルメディアを通じて情報が発信されています。今後の大阪データセンターの動向にも注目です。