日本患者支援財団と日本難病協議会の新たな協業契約

新たな協業契約で患者支援活動を強化

一般財団法人日本患者支援財団（以下、当財団）と一般社団法人日本難病・疾病団体協議会（以下、JPA）は、新たな協業契約について発表しました。この契約は、患者さんやその家族に寄り添った支援活動をさらに拡充し、有益な情報を提供することを目指しています。

協業の背景と目的

近年、医療技術の進歩や情報通信の発展により、患者さんとその家族が必要とする支援や情報の形が多様化しています。これに対応するため、当財団とJPAは長年にわたり、定期的に意見を交換し、患者支援の重要性を認識し合ってきました。この度の協業契約の締結により、両団体の強みを活かし、日常生活をより良くするための情報提供を強化することに取り組みます。

協業の取り組み

本共同事業では、以下の具体的な取り組みを進めます。

- コンテンツ制作の共同企画・制作

患者さんやその家族の声を反映させた動画配信プログラム「ふらっとモーニング」や、気軽に交流できる座談会「ちょこっとCafé」の開催。

- ホームページ制作支援

当財団は、JPAに加盟する団体のホームページ制作の支援を行い、情報発信力を向上させます。

- アンケート調査の協力

JPAは当財団が計画する患者団体向けのアンケート実施に協力し、情報収集と分析を強化します。

目指す将来像

この協業を通じて、患者さんやその家族が自分らしく生きることのできる共生社会の実現を目指します。また、両団体が連携することで、より効果的な患者支援活動と情報提供の質の向上を図っていきます。

両代表のコメント

JPAの大黒宏司代表理事は、「JPAは、すべての人が安心して生活できる共生社会の実現を目指しています。この協業を通じて、難病や慢性疾患に対する社会の支援が当たり前となることを願っています。」と述べました。
一方、日本患者支援財団のデービット・リーブレック代表理事は、「JPAとの協業を持続的に続けていき、患者さんとそのご家族に寄り添った情報やサポートを提供できることを嬉しく思います。このパートナーシップで、患者さんが抱える様々な課題解決に貢献できることを期待しています。」と語りました。

両団体の概要

日本難病・疾病団体協議会

JPAは、難病や慢性疾患を抱える患者さんとそのご家族を支援する活動に取り組んでいます。患者の方々が自分らしく生活できる社会の実現を目指し、情報提供や啓発活動を展開しています。

日本患者支援財団

当財団は、患者およびその家族が直面する問題の解決を支援し、より良い医療環境の実現を目指して2024年9月に設立された非営利団体です。さまざまな疾患に関する情報提供や、患者支援プログラム、患者同士の情報共有を通じて、患者中心の医療社会の実現に向けて活動しています。

この新たな協業契約が、患者の方々にとってどのように役立つか、今後の展開が期待されます。

会社情報