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冷凍食品の利用状況調査結果

近年、物価が上昇する中での食料品選びは消費者にとって重要な課題となっています。一般社団法人日本冷凍食品協会が2023年2月に実施した実態調査によると、冷凍食品の利用頻度は前年に比べわずかながら増加しています。

利用頻度の変化

調査対象は全国の25歳以上の男女1,250人。全体として、冷凍食品の利用頻度が「増えた」と回答したのは全体の2割強で、特に若年層（25〜34歳）の増加が顕著です。特に女性の利用頻度が増加した理由として、野菜などの生鮮品価格が昨年よりも大幅に上昇したことが挙げられます。

調査結果によれば、女性は週平均で1.9回、男性は1.8回の頻度で利用しており、共にこの数値は微増していることが分かります。また、若年層の女性では29.6%、男性では23.2%が「増えた」と回答しました。

冷凍野菜の伸び

冷凍食品の中でも特に冷凍野菜の利用頻度が昨年に比べて6ポイント増加し、33.9%に達しました。女性においては、「野菜など生鮮品の価格が上がったから」という理由が昨年の24.1%から33.6%に急増しています。これは季節を問わずバランスの良い食事を求める消費者のニーズを反映しているのかもしれません。

影響を最小限に

物価上昇の影響が著しい中でも、冷凍食品の購入量への影響は他の食材と比較して比較的小さいことが明らかとなっています。「値上げ後も必要性が変わらないため」や「調理の手間や時間が省けるため」といった理由から、男女ともに冷凍食品の購入量が減った割合は2%台にとどまり、果物や野菜、スナック菓子とは対照的です。

特に、女性では81.4%、男性では68.8%が「節約を意識するようになった」と回答しており、冷凍食品はそのニーズにマッチしています。調理の手間や時間を感じさせないといったタイパ（時間対効果）についても、高い満足度を示していることが調査からわかります。

罪悪感と手抜き

冷凍食品を「おかず」や「主食（麺・炒飯など）」として利用することに、「手抜きだと思う」と考えている人は女性で約27%、男性で約15%と低めに留まっています。また、「罪悪感がある」と感じる人も男女ともに低い割合を示しています。このことは、冷凍食品が日常的な食事として受け入れられてきていることを示しています。

冷凍食品は手間をかけずに栄養バランスを取るのに適した選択肢として、特に物価上昇が続く中での賢い選択といえるでしょう。今後も、この傾向が続くのか注目されます。

詳細については、プレスリリースの確認をおすすめします。

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