40㎡住宅が高齢者の住環境に新たな可能性を示す調査結果

高齢者の住環境を変える40㎡住宅

一般社団法人高齢者住宅協会と千葉大学予防医学センターが共同で実施した「住まいと暮らしに関する実態調査」の成果が2025年11月14日に発表されました。この調査は、サービス付き高齢者向け住宅（サ付き住宅）の入居者と住宅事業者を対象に行われ、住宅の質が高齢者の健康と生活満足度に与える影響を検討しました。

40㎡以上の住宅がもたらす健康への効果

調査の結果、住室面積が40㎡以上の住宅に居住する高齢者は、主体的な生活行動が多く見られ、生活満足度も高いことが示されました。たとえば、広いキッチンによる自炊や、余裕のある居住空間による趣味や外出活動が促されていることが確認されています。特に二口以上のコンロを備えた住宅では、日常的に調理を行うことで身体活動が増加し、健全な生活に寄与しています。

地域とのつながりがウェルビーイングを向上

調査によると、地域に知人や友人との交流がある入居者ほど、うつ状態や閉じこもりのリスクが低く、生活の満足度や幸福感が向上する傾向が見られました。共用空間の設置が地域とのつながりを促す要因とされ、特に多目的ホールの存在が社会活動の活性化に寄与する可能性が高いとされています。

趣味や活動参加が介護リスクを低下

月に1回以上の趣味やスポーツ活動に参加する高齢者は、要介護リスクやフレイルリスクが低下し、健康寿命の延伸に繋がると示唆されています。このような活動が、結果的に介護費用の抑制にも寄与する可能性があるため、今後の高齢者支援策においても重要です。

調査結果に基づく今後の展開

高齢者住宅協会は、得られた知見を基に自立型高齢者住宅の設計及び運営モデルの確立に向けて、今後さらに努力を進めます。また、政治や公共政策とも連携し、国内の住生活基本計画の見直しにおける高齢者住宅の質的転換の重要性を訴えていく方針です。

高齢者の快適な住環境の実現に向け、今後も活動を続けていくことが期待されます。調査結果は高齢者向け住宅の設計や運営における新たな指針を提供し、より良い住環境を目指すための貴重な成果となりました。