昭光通商が２年連続の健康経営優良法人に認定された理由とは

昭光通商、健康経営優良法人に2年連続認定

東京・港区を本拠地とする昭光通商株式会社は、経済産業省と日本健康会議が選定する「健康経営優良法人認定制度」で大規模法人部門において、「健康経営優良法人」として選出されました。この栄誉は、同社が2024年度に初めて申請した結果、2年連続での受賞となりました。具体的には、人間ドックへの変更やワークライフバランスの徹底など、多角的な健康経営の施策が評価されました。

健康経営を推進する渡邉社長の思い

当社の代表取締役社長である渡邉健太郎氏は、健康経営の重要性について次のように述べています。「商社ビジネスにおいては、お客様との信頼関係が本質であり、そのためには社員が健康で働きがいを持つ環境が不可欠です。」彼のスローガン、「Goal ZERO=こころとからだの労災ゼロ」が表すように、健康の保持と向上を通じて、従業員の働きやすさと企業全体の生産性向上を狙っています。

具体的施策の紹介

昭光通商の健康経営における具体的な取り組みを紹介します。

1. 健康相談窓口の充実

社員が手軽に健康について相談できる環境を整えており、産業医、産業保健師、健康保険組合による相談窓口を設置しています。これにより社員が気軽に体調についての相談を行えるようにし、早期の健康問題発見につなげています。

2. 人間ドックへの変更制度

特に、35歳以上の社員を対象に、定期健康診断を人間ドックに変更できる制度を設けています。これにより、病気の早期発見が期待され、社員の健康リスクが軽減されます。この制度の導入以降、100％の受診率を記録しています。

3. フリーアドレス制度の導入

会社のオフィスでは、経営陣と社員がフリーアドレスで仕事をする形です。これにより、フラットな組織作りが促進され、自然なコミュニケーションが生まれやすくなっています。

健康経営を通じた社員の未来

人事総務部の栗原ひろみ氏は、社員が健康で働ける社会作りのために努力を続ける意義を強調しています。今年度は、若手社員向けのスポーツイベントや介護情報の発信も計画しており、社員が気軽に健康について相談できる環境をさらに充実させる意向です。

これからの昭光通商

昭光通商株式会社は、長年にわたる経験を基に、安定したビジネス基盤を確立しています。しかし、企業価値をさらに向上させるためには、お客様への提案力向上や環境整備が求められています。渡邉社長は、「今後も健康経営を重視し、より良い企業作りに努めていく」との決意を語っています。

昭光通商の健康経営の取り組みは、社員の「働きがい」と「働きやすさ」を両立させ、さらなる成長を促す柱となることでしょう。