医療系学生のHPVワクチン接種率を調査した岡山大学の研究成果

医療系学生のHPVワクチン接種に関する調査

国立大学法人岡山大学の研究グループが、医療系学生（医学部、歯学部、薬学部）を対象にHPVワクチンの接種状況、接種予定、そしてワクチン接種の推奨施策の認識について詳細なアンケート調査を行いました。この結果、医療系学生の間でも性別、学年、専攻分野による接種への意識に明確な違いが見られました。

主な調査結果

調査によると、女子学生のHPVワクチン接種率は55.6%と、一般の学生集団に比べてかなり高いことが確認されました。一方で、男子学生の接種率は相対的に低かったものの、学年が上がるにつれて施策への認知度は増加する傾向が見られました。これは、高学年の学生がHPVワクチン接種に対する意識を高めていることを示唆しています。

接種の背景には学生本人の意向だけでなく、親の意向も大きく影響していることがわかりました。また、他のワクチン接種、学業、転居などが接種スケジュールに対して困難をもたらしている点も指摘されました。これらの結果は、今後の教育啓発活動や接種機会の確保の重要性を示しています。

研究の意義

この研究は、2024年11月5日に「Journal of Infection and Chemotherapy」に掲載されました。感染症に関する情報の発信を通じて、HPVワクチンについての理解を深めることが期待されています。子宮頸がんの予防は、特に若い女性にとって重要であり、HPVワクチン接種を促進することが求められています。

研究者たちは、若い世代の接種率が向上することで、子宮頸がんの発症を減少させる可能性があると考えています。HPVワクチンに対する正確な情報の発信は、今後ますます重要になるでしょう。

研究者のコメント

神辺まどか大学院生は、「自分も接種対象者としての立場で、今回の調査で対象世代の意識や行動がわかり、医療従事者としても正しい情報発信に貢献したい」と述べています。また、大塚勇輝助教は「学生団体や若者向けの正しい情報発信が、ワクチン接種状況の改善に繋がる」と強調しています。萩谷英大准教授は「公費助成制度が2025年に終了予定であるため、一人でも多くの方に接種してもらうことが大切」と語っています。

今後の展望

HPVワクチンは、接種率の改善や正しい情報の普及が求められる分野です。今後も岡山大学をはじめとする医療機関の連携が重要であり、ワクチン接種を通じて命を守る活動が続けられることが期待されています。特に、教育機関としての役割を果たし、学生が自らの健康について考える機会を増やすことが求められます。

このような取り組みを通じて、将来的にはHPVワクチンの接種率が上がり、子宮頚がんを予防できる体制が整うことが望まれます。

なお、調査の詳しい内容や結果については、岡山大学の公式サイトにて確認できます。