健康と快適な住環境を追求する株式会社日本中央住販の取り組み

2024年10月3日、奈良ロイヤルホテルにて、株式会社日本中央住販は奈良県立医科大学の佐伯圭吾教授を迎え、「住居内の寒冷曝露が健康に及ぼす影響について」の講演を開催しました。この講演は、冬の低温が人間の健康にどのような影響を及ぼすか、またそれを軽減するための住環境の重要性を多くのデータとともに提示する取り組みでした。

講演では、寒さと健康リスクとの関連性が深掘りされ、特に気温と死亡率の関係が明かされました。佐伯教授によれば、寒冷曝露が原因とされる年間の死亡者数は約10万人に及ぶと推計されており、冬の寒さが脳卒中や心筋梗塞のリスクを高める要因となっています。日本では、適切な断熱や暖房設備が整っていない住宅での寒さが血圧上昇などの健康リスクを増大させる可能性があります。

さらに、入浴中の事故による死亡数が交通事故の死亡者数を上回っているという事実も紹介され、暖房を利用しない部屋の低温や、室内での温度差解消が国全体で求められる必要性が強調されました。

国際的な見解においても冬季の室温を適切に保つことが健康への影響が大きいとされており、WHOは室温を18℃以上と保つことを推奨しています。日本における2190件の室内環境に関する全国調査によると、一般住宅のLDKの室温の平均は16.8℃、脱衣室や寝室は12〜13℃程度であったことが報告されています。

これに対し、日本中央住販が2024年2月に実施した室温調査では、同社施工の自社住宅43邸のLDKの24時間平均室温は20〜21℃、寝室と更衣室の平均も20℃以上を保っていることが分かりました。家全体での温度差が少なく、一般住宅に比べて健康リスクが低い住環境が提供されていることが確認されたのです。

講演の中で、佐伯教授は「日本中央住販が提供する住宅はWHO基準を満たしており、健康への貢献度が高い」と高く評価し、同社の努力を称賛されました。今回の研究によって、同社の住宅が寒冷曝露による健康リスクを抑える環境を提供していることが科学的に証明されたのです。

この講演を受けて、住環境が住む人々の健康に与える影響がいかに重要かを改めて認識しました。今後も「住むだけで幸せになる家」「健康家族宣言」を掲げ、すべての人が健康で幸せに過ごせる家づくりに邁進する決意を新たにしました。家は長期的に住み続ける場所であり、健康リスクを防ぐための重要な要素であることを改めて強調します。

住宅を検討される方々には、日本中央住販の高気密高断熱住宅をぜひ体感し、その快適さと健康への効果を実感いただきたいと考えています。日本中央住販グループは、「まるっとしあわせ」というコーポレートメッセージのもと、地域社会への貢献と安定した住環境の追求に努めてまいります。

1986年の創業以来、地域のお客様の幸せを追求し続けてきた日本中央住販は、間もなく創業40年を迎えます。最新技術を用いた家づくりを通じて、信頼と実績を積み上げ、安心・安全・快適な暮らしを実現するために新たな挑戦を続けます。「家庭」「地域」「地球」の健康を目指し、住むだけで幸せになる家づくりが我々の使命です。引き続き、地域社会に貢献できる提案を行い、さらなる信頼性を高めていきたいと考えています。