メニコンがASUENE導入でCO2排出量の見える化と削減に挑む

株式会社メニコンは、CO2排出量の見える化や削減を目的としたクラウドサービス「ASUENE」を導入しました。この取り組みは、環境への配慮を強化し、持続可能な経営を推進するための重要なステップです。

メニコンは、1957年に設立されたコンタクトレンズのパイオニアであり、現在では日本国内に加え、北米、ヨーロッパ、中国、そしてアジア・オセアニア地域においても事業を展開しています。その中で、サステナビリティへの意識を高め、企業の社会的責任を果たすことが求められています。これまで、メニコンはExcelを使用してCO2排出量を算定していましたが、海外拠点のデータ集計に大きな手間と時間を要していました。

ASUENE導入の背景と目的

持続可能な社会の実現を目指し、メニコンは2022年にサステナビリティ委員会を設立。それに続き、TCFD提言への賛同を表明し、より積極的な情報開示を目指しています。しかし、膨大なデータを扱うため、適切なシステムの導入が必要でした。「ASUENE」は、拡張性が高く、サプライチェーン全体のデータを一元管理できるため、メニコンにとって理想的なサービスです。

また、「ASUENE」はCO2排出量だけでなく、水や廃棄物などの環境データも一括管理できる特長があります。製造業にとって、これらの非財務データは非常に重要であり、将来的な経営においても欠かせない要素です。

導入の決め手

メニコンが「ASUENE」の導入を決定した理由は、主に二つの点に集約されます。一つ目は、サプライチェーン全体のデータを一括管理できる拡張性の高さです。メニコンは製造業のため、サプライヤーとの関係が深く、多くのデータを必要としますが、「ASUENE」はそれを効率的に処理できます。

二つ目の理由は、環境データを包括的に管理できる点です。たとえば、CO2以外の水や廃棄物といったデータも集約し、適切に運用できることで、環境に優しい企業を目指すメニコンにとって不可欠なツールとなります。

今後の展望

2009年に「メニコン環境宣言」を発表したメニコンは、「人にも動物にも環境にも優しい企業」を目指しています。ASUENEを活用して新たな基準年を設定し、削減目標の達成に向けて活動を進める予定です。また、CFP算定やCSRDへの対応が不可欠となる中で、各国の動向を注視し続けます。

集計されたデータは、フィッチ・レーティングスやCDPなどのESGスコアに反映させる予定であり、環境データは社内でも共有され、サステナビリティの文化を育んでいきます。メニコングループは「健康で心豊かな社会の実現」を目指し、地球環境への負担を減らすことに積極的に取り組む姿勢を示しています。

エコロジー理念に基づき、CO2排出量、水、廃棄物の削減を駆動力に、持続可能な企業基盤を築いていくメニコン。新しい取り組みとなるASUENEの導入が、どのように企業の社会的責任を果たし、環境への貢献に結びつくのか、その動向に期待が高まります。