情報活用能力の強化を目指す次期学習指導要領への提言

次期学習指導要領への「みんなのコード」の提言

特定非営利活動法人「みんなのコード」は、次期学習指導要領の策定に向けた提言を発表しました。これは、子どもたちが情報活用能力を高め、創造性を発揮できる教育環境を実現するための重要なステップとされています。提言は「中央教育審議会教育課程企画特別部会情報・技術ワーキンググループ」に向けたものであり、次期学習指導要領の方向性に影響を与えることを目指しています。

2024年12月に文部科学大臣が諮問を行う中、教育の基準として情報活用能力の向上が大きなテーマに浮上しています。これに関連し、小中高等学校での教育課程の見直しが進んでおり、「情報の領域（仮称）」や「情報・技術科（仮称）」の新設が検討されています。

「みんなのコード」は、これまで数回にわたり提言を行なっており、特に2022年から2024年にかけては様々なカリキュラムモデルの案を発表し、全国各地の学校と連携した実証研究を通じて実践的な知見を蓄積してきました。これらの提案には次のような内容が含まれます。

- 小学校における「情報を学ぶ時間」の新設
- 中学校における「技術・情報科」への再編
- 高校での必履修科目の増加に関する提議

これにより、現在議論されている論点整理の方向性とも合致しており、実現に向けた具体的な道筋が見えてきています。

現場のニーズに応える実践的な取り組み

「みんなのコード」は、現場での授業実践に基づいた研究を重ねており、これまでの活動から得た情報は今後の教育政策に活かせると考えています。このような具体的な実践から導き出された教訓は、教育の質を高めるために欠かせません。特に、以下の点についても重視されています。

- 生成AIなど新技術への適応
- AIリテラシーの教育
- 多様性包摂（DE&I）に配慮した教材開発

教育現場においては、教育改革が進む中で、いかにして子どもたちが自分の想いを形にすることができるのかが問われています。「みんなのコード」は、子どもたちが本当に作りたいものを作るための環境を提供し、その実現に向けた議論を深めていくことを目指しています。

情報教育の未来に向けて

情報教育は、社会の変化に対応するための重要な要素となりつつあります。情報技術の進展は個人や社会に多大な影響を与える一方で、子どもたちにはそのチャンスを手に入れるための道筋が必要です。教育においては、単に知識を教えるのではなく、子どもたちが主体的に学べる環境を整えていくことが重要です。

「みんなのコード」はこのビジョンを実現するため、全国の教育関係者との協力を深め、情報教育の質の向上に貢献していく方針です。今後の展開から目が離せません。私たちが育む未来の世代が、多様な可能性を追求し、情報技術を活用して豊かな人生を築けるよう、支援を続けていくことが求められています。これからも「みんなのコード」は、教育現場のニーズに応えるべく、一層の努力を重ねていくでしょう。