東京23区賃貸物件の広さに関する調査結果を発表！

株式会社LIFULLが運営する「LIFULL HOME'S」では、東京23区における賃貸物件の広さに関する調査を行いました。この調査は、掲載物件とユーザーが実際に問い合わせた物件の面積におけるギャップに焦点を当てています。

賃貸市場の現状

最近の「LIFULL HOME'S マーケットレポート」によると、東京23区の賃貸物件の平均賃料は上昇傾向にあり、特にシングル向き物件は前年同月比で14.5%、ファミリー向き物件は10.9%の増加を見せています。この賃料上昇の背景には、ユーザーの間で「予算を上を上げて広めの物件に住む」か、「予算そのままで物件の広さを犠牲にする」という選択肢が横たわっています。

掲載物件と問合せ物件の面積ギャップ

調査の結果、東京23区内において、掲載物件と問合せ物件の面積ギャップが最も大きかった区が明らかになりました。

ファミリー向き物件

2024年の調査では、ファミリー向き物件において広さのギャップが最も大きいのは「渋谷区」でした。ここでは、掲載されている面積に対し、問合せの面積が約6.21㎡狭いという結果が出ました。これは約3.6畳に相当します。渋谷区は、家賃が上昇する中で、交通や生活利便性の高い地域に住むことを優先するため、面積を小さくしている傾向が見られます。

シングル向き物件

一方、シングル向き物件では「中央区」が面積ギャップ1位となりました。こちらでは、掲載面積と問合せ面積が4.97㎡も遡及し、14%の減少が見られます。これは主に中央区にある大規模マンションの影響で、提供される物件数が豊富なために見られる現象です。

他の区との比較

渋谷区、中央区に続き、面積ギャップが大きい区として港区や新宿区も名を連ねています。これらの区では、賃料に対するニーズが非常に高いため、多くの人がより利便性の高い場所に住むことを選択しています。

考察

この調査を通じて、LIFULL HOME'S PRESS編集部の渋谷雄大は、消費者のニーズの変化に注目。高騰する賃料に対し、住み替えを希望する消費者が「面積を減らす選択」をするようになっていることが如実に示されています。2021年から2024年にかけて、ファミリー向き物件の賃料は顕著に上昇していますが、面積の縮小は予算内での住居確保に向けた戦略として理解できます。

今後の展望

賃金の上昇や経済回復が続く中で、今後の不動産市場にどのような変化が現れるか注視する必要があります。人々の生活環境に影響を与える要因が多岐にわたるため、これからの動向には期待が持てそうです。

調査の背景

調査は、2021年から2024年にかけての東京都内23区の賃貸物件を対象に、掲載物件と問合せ物件の広さを比較しました。これによって、利用者がリアルタイムでどのように物件を選び、利用しているのかを浮き彫りにします。また、消費者のライフスタイルや判断基準がどのように変化しているかを探る重要な資料ともなっています。