「働く人の本音調査2024」第3弾　人事施策の実態とエンゲージメント向上のカギ

「働く人の本音調査2024」第3弾発表

株式会社リクルートマネジメントソリューションズが実施した「働く人の本音調査2024」の第3弾の結果が公開されました。この調査では、正社員として働く8,376名が対象となり、特に会社の人事施策がどれほど従業員にとって魅力的か、またその実施状況がどのようになっているのかを探ります。

人事施策の人気とその要因

調査結果において従業員から特に支持を受けた研修内容には、「個人選択型研修」と「ITスキル取得支援」があります。特に、これらは現代のキャリア自律への関心が高まる中で、従業員自身が選択できる研修に対して充実感を求めている人が多いことを反映した結果です。また、若い世代においては、ITスキルや語学留学支援が強い関心を集めていました。これは、急速なデジタル化に伴い、今後ますます求められる汎用スキルへのニーズが高まっていると考えられます。

理想と現実のギャップ

一方で、これらの人気施策が実際にどれほど実施されているかを振り返ると、実績は期待に対して大きなギャップが見られます。たとえば、最も実施が進んでいる「必須研修」でも49.7％の企業しか実施しておらず、特に「語学海外留学支援」や「MBA海外留学支援」に至ってはわずか5％に過ぎません。このことから、特に従業員数の多い企業においては人事施策が活発に行われている傾向にありますが、全体的には満足いく実施率には至っていないことが明らかになりました。

人事施策とエンゲージメントの関係

調査を通じてわかった重要な点の一つは、積極的に人事施策を実施している企業の従業員ほど、会社から支援されていると感じていることです。具体的には、人事施策によって被支援感が高まると、自然と会社へのエンゲージメントも向上する傾向にあることが示されました。

エンゲージメントの高さは、従業員の会社への愛着や共感度にも大きく関わり、これが結果として企業全体のパフォーマンス向上にも寄与する要因となります。特に、個人選択型研修やITスキル取得支援は、従業員の成長を支援するための切り札ともなり得るでしょう。

調査結果から見える企業に求められる姿勢

リクルートの調査によると、パーソナリティや年代によって魅力を感じる人事施策は異なることも発見されています。このため、企業がその人事施策を積極的に構築していく際には、従業員のフィードバックを積極的に取り入れることが求められます。

最後に、この調査結果は企業にとって単なるデータではなく、今後の人材開発施策において重要な指針となることでしょう。人材育成を通して、従業員のエンゲージメントを高め、企業文化を発展させるための施策を充実させることが求められています。成功する企業は、そこに向けて積極的に取り組む姿勢が不可欠とされています。