冬季産業再生を目指す新機構が始動、雪の価値を再認識する取り組み

冬季産業再生機構の設立とその意義

2021年6月に設立された『一般財団法人冬季産業再生機構』は、雪資源の新たな価値を発見し、長らく低迷していた冬季産業の再生を目指しています。代表理事はアルペンスキー日本代表の皆川賢太郎氏が務め、スノーボードやフェンシングの元代表選手が理事として名を連ねています。

雪資源と環境問題への取り組み

冬季産業再生機構は、雪という自然資源に注目し、その貴重な価値を見直すことで、温暖化や森林破壊といった環境問題改善へも寄与しようとしています。そして、同機構の中心となる事業は『SAVE THE SNOW アクション』です。このプロジェクトを通じて、持続可能な取り組みの推進を図ります。

冬季産業の活性化に向けた具体的施策

機構は、国内のスキー場や冬季リゾート施設、観光業などの、冬季産業の活性化に向けた様々な調査や研究を行っています。具体的には、次のような事業を進めています：

- 環境問題に関する研究や調査
- 植林活動や地域活性化に向けた戦略の策定
- 国内外から訪れる観光客を対象にした調査活動
- 冬季産業に必要な人材教育や育成

これらの施策を通じて、持続可能かつ循環的な社会の構築に貢献することを目指しています。

日本の雪が持つ魅力

最近では『JAPOW』と呼ばれる、日本特有の軽くて乾いたパウダースノーが世界中のスノーボーダーやスキーヤーに注目されています。特に、2017年以降、スノースポーツに対する関心が再び高まっており、冬季産業に新たな可能性が見えてきています。

SAVE THE SNOW プロジェクト

このプロジェクトの一環として、年に一度開催される『SAVE THE SNOW CHARITY GALA』は、雪山を舞台にした贅沢なイベントです。ゲストには、各界の著名人が集まり、スキーや雪資源についての理解を深める貴重な機会となっています。また、絵本プロジェクトも進行中で、子供たちに雪の美しさや四季の豊かさを伝える活動を行っています。