船井総研HDと総合研究所、健康経営優良法人に初認定

株式会社船井総研ホールディングスと株式会社船井総合研究所の2社が、経済産業省および日本健康会議が共同で行う「健康経営優良法人認定制度」にて、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に認定されました。この初認定は、両社が社員の健康と生産性を重視し、持続的な成長を図ろうとする姿勢が評価された結果です。

健康経営への取り組み

船井総研グループは、「人財基本方針」を掲げ、社員の可能性を最大限に引き出すために健康を重視した経営を実施しています。経営トップである中谷貴之社長が健康経営の重要性を強調し、積極的な取り組みを推進していることがポイントです。

具体的には、健康保険組合との連携を強化し、特定保健指導の受診率を向上させるための施策を展開しています。最近では、病気の予防や早期発見を目的とした健康診断を行い、受診率向上に向けた取り組みを行っています。加えて、2025年の定量目標として、特定保健指導受診率60%を掲げています。

ストレス軽減と長時間労働対策

また、法定基準を上回る過重労働対策も講じています。月45時間を超えた残業を行った社員に対して、疲労の蓄積をチェックし、必要に応じた産業医との面談を提供するなど、従業員の健康を守るための細やかなフォローアップを重視しています。

健康リテラシー向上への取り組み

さらに、健康への意識を高めるために、毎月Eラーニングを実施しており、テーマは生産性向上や女性特有の健康課題など多岐にわたります。食生活を改善するために、朝食提供イベントも新たにスタートし、社員の健康意識向上に努めています。

両立支援と禁煙サポートの拡充

2026年度からは、病気でも働き続けられるように「両立支援コーディネーター」を配置し、手厚いサポート体制を整備します。この他にも、オンラインでの禁煙支援を行い、従業員の健康をさらにサポートする計画が進められています。

最後に

船井総研グループの取り組みは、全社員が心身ともに充実し最高のパフォーマンスを発揮できる環境づくりに向けて展開されており、持続的な成長のために欠かせない要素といえます。この度の初認定を機に、今後も質の高い働き方を支えていくための施策を強化し、従業員のライフバリューを最大化することに挑戦していく所存です。