調査の概要
2026年7月、総合型選抜・学校推薦型選抜に特化した専門塾「碧推薦学院」が、現役高校教員173名を対象に実施した「高校における推薦入試指導の実態調査」から、多くの教員が推薦入試について不安を抱えている実態が明らかになりました。
調査の目的
本調査は、高校教員が推薦入試をどの程度理解し、生徒や保護者に説明できるのか、またその際に直面する課題を明らかにすることを目的としています。教員が推薦入試指導において、どのような支援が必要とされるかも検討されています。
調査結果の要点
1.
自信の欠如: 調査対象の65.9%に当たる114名が、推薦入試の説明に対して「十分に自信がない」と回答。
2.
出願条件の把握不足: 72.3%が出願条件の確認漏れや生徒への案内の遅れを経験。これは進学情報の複雑化に起因していると考えられます。
3.
相談先の不足: 69.4%が校内に推薦入試に関する相談先が不十分であると回答しました。特に若手教員がこの問題を強く感じています。
4.
情報収集の難しさ: 77.5%が大学ごとの最新情報の収集に困難を感じています。
5.
専門知識のニーズ: 83.2%が推薦入試についての専門的な知識を高めたいと希望。
6.
外部支援の利用: 79.2%が外部専門機関による支援を検討しています。特に最新情報の提供や指導の研修を求めています。
調査背景
総合型選抜や学校推薦型選抜は、その制度が複雑であり、各大学や学部ごとに異なる出願条件や選考方法が存在します。このため、教員は日々の業務と並行して、最新情報を収集・整理することが求められます。その負担が教育現場における課題となっていることがこの調査で浮き彫りになりました。
教員の意見
自由回答欄には、教員からのさまざまな意見が寄せられました。「情報収集の時間がない」といった声や、「校内での情報共有が足りない」という意見が多く見受けられました。多様な大学の推薦入試情報は、教育現場においてますます高まるニーズに応えるべく、情報提供の仕組みが欠かせません。
まとめ
この調査の結果は、高校教員が推薦入試の指導の重要性を認識しつつも、自身の知識や情報に対する不安が強いこと、またそれを補完するための支援が求められていることを示している。碧推薦学院では、このような問題を解決するために、今後も高校教員と協力し、必要な支援を提供していく意向を示しています。教育現場は日々変化しており、それに対応するための体制の見直しが急務です。