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地域支援型農業『そにのわCSA』の取り組み

近畿大学農学部と曽爾村が手を組んで進めている『そにのわCSA』が、この度近畿農政局の「第1回みどり戦略学生チャレンジ近畿大会」において、近畿農政局長賞を受賞しました。この取り組みは、2023年から開始され、地域農業の振興やコミュニティ形成を目指しています。

そにのわCSAとは？

『そにのわCSA』は、Community Supported Agriculture（地域支援型農業）の略で、前払いによる農産物の契約を通じて農業者と消費者が互いに支え合う新たな農業モデルです。近畿大学農学部農業経営経済学研究室の教授である大石卓史氏が中心となり、教職員や学生がこの取り組みに参画しています。これにより、参加者は曽爾村産の旬の農産物を定期的に受け取ることができる仕組みです。

2025年前期分農産物の受け渡しについて

明るい展望を持つこのプロジェクトでは、2025年前期分として、令和7年5月9日からスタートする農産物の受け渡しが予定されています。合計5回にわたり、近畿大学奈良キャンパスで行われ、受け取る農産物は曽爾村で生産された新鮮な青果物が中心となります。参加者は自分が受け取る農産物の内容を知らされないサプライズ要素もあり、毎回どんな旬の野菜が届くか楽しみです。

地域への影響

この取り組みを通じて、近畿大学の学生や教職員は、直接的に農業について学ぶ機会を得るとともに、地域住民とのつながりも強化されます。曽爾村側にとっては、農業者の経営安定や意欲の向上につながることが期待されています。さらに、学生スタッフによるレシピの作成なども行われ、受け取った農産物を使った料理の提案がされます。

CSAのメリット

CSAの特徴として、農家と消費者が密に連携し、農業への理解を深めることが挙げられます。農業者は安定した収入を得ることができ、消費者は新鮮で顔の見える食材を手に入れることができます。また、豊作の際には多くの農産物を受け取り、農作業の体験をすることも可能です。ただし、受け取る農産物の種類や量について事前に理解しておく必要があります。

近畿大学と曽爾村の協力関係

近畿大学と曽爾村は2019年から包括連携協定を結び、農業の6次産業化を進めてきました。曽爾村の豊かな自然や文化と、近畿大学の知見を組み合わせることで地域の活性化を目指しています。曽爾村農林業公社もこの取り組みに関与しており、農産物の集荷や配送を担当しています。

このように、『そにのわCSA』は多様な側面から地域農業に寄与し、学生が地域とつながる大きな機会を提供しています。今後の展開がますます楽しみです。

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