2026年版マイナビ調査、アルバイトの賃金や福利厚生進展に注目

アルバイトの福利厚生は進化している

株式会社マイナビが実施した『アルバイトの福利厚生・デジタル払いに関する調査（2026年版）』によると、アルバイト採用に関与する採用担当者1461名を対象に、直近の賃金や福利厚生の状況が詳細に明らかになりました。この調査から、アルバイトにおける賃上げや福利厚生の拡充が進んでいることが伺えます。

賃上げの実施率

調査によると、アルバイトの賃上げを実施した企業は61.7%に達しました。この数値は前年の60.1%から1.6pt上昇しています。特に、大企業においては賃上げ率が75.2%と高く、中小企業の55.6%と比較して19.6ptの差が見られました。

待遇改善の具体策

アルバイトの時給を上げた企業の中で、最も多かった改善策は「時給をベースアップした」で72.3%。しかし、前年よりも9.5pt減少。一方、「定期昇給した」企業の割合は46.8%で、前年から11.1pt増加しています。特に中小企業では福利厚生サービスの拡充が1.0pt増の11.0%に達しました。

これにより、アルバイト従業員の待遇が改善されつつあることが、企業の努力によって強調されています。

ウェルビーイングな福利厚生

アルバイトの待遇改善策の一環として、最も多く導入された福利厚生は「交通費補助」で57.8%に達しました。他にも、「食事補助」が52.3%、「従業員割引」が48.6%という結果になりました。特に大企業では、ヘルスケアに関連する福利厚生の割合が高く、中小企業では従業員の働きやすさを重視した取組が目立ちました。企業の施策により、従業員同士のコミュニケーションを促進する社内イベントなども重要な役割を果たしているようです。

デジタル払いの普及状況

ディジタル払いの導入状況については、全体の26.2%の企業が採用しており、前年よりも5.1pt増加しています。特に製造業や飲食業など、スポットワーカーを採用する業種での普及率が高い結果が見られました。給与のデジタル払いを行う企業のうち、8割以上のアルバイト従業員が利用している企業は54.8%とのこと。これにより、従業員の利便性向上やコスト削減といった効果が期待されています。

従業員の声

調査結果によると、給与のデジタル払いにおいては従業員の利便性が高まると感じる人が多いですが、セキュリティ面での不安やデジタルに不慣れな層からの不満も指摘されています。このように、デジタル化の進展には環境整備が不可欠であることがわかります。

今後の展望

全体を通じて、賃上げや福利厚生の充実が進み、企業単位でのアプローチが重要視されています。この動きは今後も続き、働く人々にとってより良い環境を提供するための企業努力が求められます。アルバイト市場の競争が激化する中、どう待遇改善を進めていくかが企業にとって今後の大きな課題となるでしょう。キャリアリサーチラボ研究員の嘉嶋麻友美氏も、こうした取り組みが今後のアルバイト市場を支える鍵になると述べています。