しゅふ層の本音を探る！家庭と仕事の両立実態調査が示す現状と未来

近年、家事や育児を担う主婦・主夫層、いわゆる「しゅふ」が輝く社会に向けた動きが進んでいます。調査研究機関『しゅふＪＯＢ総研』が10年以上にわたり行ってきたアンケートの結果として、なんと5万人の声が集まりました。この結果は、家族、仕事、そして自分の生活の調和を如何に実現するかを問う現在の重要な資料とも言えるでしょう。

しゅふＪＯＢ総研の概要

2011年に設立された『しゅふＪＯＢ総研』は、結婚や出産にかかわらず、女性が活躍できる社会を目指すために様々な調査を実施してきました。累計300本以上の調査レポートを発表し、1000本以上のメディア掲載実績があります。また、国会や行政機関でも多くの調査結果が活用されているほか、男女共同参画に向けた研修会でもそのデータが用いられています。

5万人の声から見える課題

先日、5万人を対象に行った最新のアンケートにより、しゅふ層が抱える多くの本音が見えてきました。特に関心が高いのは、以下の3つの主要テーマです。

1. 働き控え解消のための時給2000円

働きたい主婦や主夫の中で、扶養内で働くことにとどまっている方が多い中、「時給2000円以上であれば、もっと働きたい」と考えている人が9割以上存在します。このことは、しゅふ層が仕事への強い意欲を持ちながらも、相応しい報酬が得られないために働くことを控えているという現実を示しています。企業は、短時間で高い付加価値をもたらす仕事を増やすなど、働きやすい環境を整える必要があると言えるでしょう。

2. 女性管理職の現実

2015年に「女性活躍推進法」が成立し、環境は改善されつつあるものの、依然として多くの女性が管理職を希望しない現実があります。家庭の負担が大きいことが一因となっており、結果として60.7%の女性が管理職を希望しないと回答しています。

このことから、家庭内サポートが充実すれば、想定以上に多くの女性が管理職を志望する可能性があります。

3. 育児を取り巻く現実

育休を取得する男性が増えている一方で、家庭内での役割分担は依然として不満を抱えています。男性の育休取得率が上昇すること自体は喜ばしいことですが、それに伴う家事・育児の不平等感が家庭内の不満を呼び起こしています。

しゅふの声を聞くことの重要性

これらの調査結果は、今後の働き方改革や家庭内教育、さらには企業の採用戦略においても大いに参考にされるべき内容です。

『しゅふＪＯＢ総研』の研究顧問である川上敬太郎氏は、しゅふ層の声が社会にまだ十分伝わっていないと感じており、これからも調査と発信を続け、すべての人が働きやすい社会の実現を目指す意欲を述べています。