コロナ前後の健康状況比較：シニア世代は元気を失いつつある

コロナ前後の健康状況比較

一般社団法人日本リカバリー協会が2024年に実施した「ココロの体力測定」調査によると、コロナ前後で働くシニア世代の健康状態が顕著に変化したことが revealed されています。この調査は、2017年から全国10〜14万人を対象に行われ、有職者の健康と生活状況の変遷を記録してきました。

有職者の元気な人が減少

調査結果によれば、有職者で元気な人の割合は2017年の22.4%から2024年には18.0%に減少し、約4.4%の減少率を示しました。この更新されたデータでは、コロナ前の有職者が持っていた「元気」とは異なる、新たな疲労の兆候が明らかになっています。特に、男性に関しては4.8%の減少が見られ、女性は2.6%の減少となっており、男性の方がより顕著に疲労を抱えている状況です。

また、60代と70代のシニア世代では「元気な人」の割合が大幅に減少し、特にこの世代における疲労問題が深刻化していることが指摘されています。具体的には、60代での減少は9.2%、70代でも減少が観察されました。この年代層は、より多くの支援が必要とされることが、現状の調査からわかります。

職業別の比較

職業による元気な人の割合にも大きな差が見られます。調査においては、自営業やパート・アルバイトの健康状態が特に影響を受けており、その減少率は最大でした。最も高い割合の元気な人を持つのは経営者・役員で28.0%ですが、パート・アルバイトは15.5%と非常に低くなっています。これにより、柔軟性が求められる働き方や労働条件が、シニア世代の健康に与える影響が強く浮かび上がります。

地域による差異

地域別に見ると、有職者の元気な人の割合が最も高い都道府県は岡山県で20.2%、次いで東京都（20.0%）、神奈川県（19.8%）が続いています。特に神奈川県においては、元気な人の減少率が最も少なく、約0.92倍と良好な結果が示されています。このデータは、神奈川県が未病への取り組みに力を入れていることに起因していると言われています。

結論と今後の展望

コロナ禍以降における有職者の健康状況は、その影響が明らかになりました。元気な人の割合が減少している一方で、特にシニア層においては疲労問題が深刻化しています。地域や業種による差異も顕著であり、今後はこのデータを元に、支援策や対策が求められるでしょう。また、神奈川県のような、健康維持や未病へのフォーカスが重要な役割を果たす可能性があります。心身の健康維持のため、各地域がどのように工夫を凝らしていくのか、今後の展望が注目です。