BtoBイベントの商談化率向上を狙う新たな調査結果の価値

デジタルエクスペリエンス株式会社は、BtoBイベントの実態を深掘りした新しい調査結果を発表しました。この調査は、イベントマーケティングの変化に伴い、企業がどのようにリード情報や行動データを活用し、商談化につなげるかに焦点を当てています。特に、商談化率が向上するメカニズムや営業現場との情報連携の重要性が明らかになっています。

調査の背景と目的

最近のBtoBイベントは、質の高いリードを追求する傾向が強まっています。この流れの中で、リードを迅速に営業に引き渡し、どのように商談につなげるかが企業にとって喫緊の課題となっています。そのため、デジタルエクスペリエンス社は470名以上の大手・中堅企業の営業部門やマーケティング部門の担当者からの回答を基に、イベントデータの活用と営業連携の実態を調査しました。

調査の主要な結果

1. 営業連携における課題: 調査から得られたデータによると、営業へのリード引き渡し時に「興味関心が不明」と感じる割合が33%に達し、情報の伝達におけるタイムラグが29%を占めています。このことは、企業がリードに対して一律なアプローチをしているために、興味が薄れやすいことを示しています。これにより、リードがその後休眠してしまうという現象も見受けられます。

2. 行動ログの連携が商談化率を向上: さらに、イベント管理システムと他のマーケティングオートメーション（MA）や顧客関係管理（CRM）システムとのデータ連携を行っている企業は、商談化率が平均で1.7倍高いことが示されました。具体的には、手動でのリスト管理を行っている企業（32.1%）と比較して、データ連携が実施されている企業では商談化率が55.8%に達します。これは、データの即時性が営業アプローチを迅速にし、顧客の関心が冷める前にアプローチできる環境を整える重要性を示しています。

商談化率改善のためのアプローチ

デジタルエクスペリエンス社の中島社長は、この調査によって明らかにされた点を踏まえ、今後のイベントマーケティングの進化を強調しています。単に集客するだけでなく、獲得したリードの行動履歴や興味関心といった背景情報をいかに営業に連携し、リアルタイムで活用できるかが、商談化率やROIに直結すると述べています。

エンドツーエンドでのデータ処理能力を高めることが、今後の企業成長にとってのカギとなることは間違いありません。特に、イベントの評価は集客数だけで判断されがちですが、実際にはそれ以上にデータ連携と営業連携の質が企業の成長を促進することとなります。

企業情報

デジタルエクスペリエンス株式会社は、「時代に新しいスタンダードを実装する」というビジョンのもと、さまざまな事業を展開するIT企業です。イベントDXやデジタルコミュニケーションを通じて、リアルとデジタルの融合を図り、企業の成果を向上させる取り組みを続けています。

本調査やデジタルエクスペリエンスに興味がある方は、公式ウェブサイトをぜひ訪れてみてください。