2026年送別会意識調査結果：若者の参加意欲と反発の声

職場の送別会文化を探る

2026年、送別会に対する意識がどのように変わっているのでしょうか。パーソルキャリア株式会社の調査機関、Job総研が実施した「2026年送別会意識調査」によると、社会人たちの送別会に対する考え方には賛否が分かれています。この調査では386人の社会人を対象に、過去の送別会の実施状況や参加意欲、さらには送別会文化に対する見解が明らかにされました。

調査の背景と目的

送別会は、退職や異動がある際に行われることが一般的であり、3月は特にその機会が増える時期です。しかし、物価の高騰や働き方の多様化が進む中で、これまでの送別会のあり方にも疑問が生じているようです。
この調査は、日本全国の20代から50代の働く男女を対象に、2026年の送別会についての意識や実態を探ることを目的としました。

調査結果の概要

送別会の開催状況

過去の送別会の開催実績を見ると、2018年度には41.2%が実施されていたのが、コロナ禍の影響で2020年度には14.2%にまで減少しました。しかし、2023年度には45.1%、2024年度には52.8%と回復傾向にあり、2025年度には開催ありが51.8%という結果が示されています。

参加意欲の高さ

今年度の送別会への参加意欲は全体で65.0%と高く、20代の参加したい派が最も多く75.9%を占めました。人々は「区切りとして見送りたい」「直接感謝を伝えたい」といった理由から参加したいと考えていることがわかりました。

参加したくない理由

一方で、参加したくない理由としては「金銭的な負担が気になる」(50.4%)、「プライベートを優先したい」(48.9%)、「業務時間外の拘束と感じる」(42.2%)が上位に挙げられています。これは、送別会がもはや必須の行事ではなくなっていることを示唆しています。

送別会文化に対する賛否

職場の送別会文化に賛成と答えた人は63.8%で、「感謝や敬意を表す良さがある」といった意見が多く見られました。しかし、反対派からは「参加が半強制になりやすい」との指摘があり、特に参加したくない派からは気軽に参加できる環境が望まれているのでしょう。

自身の送別会について

自分の送別会については、53.4%が「開いてほしくない」と回答しており、その理由には「気を遣わせてしまうのが嫌」という意見が多く寄せられました。また理想的な送別会の形式としては、「少人数でこじんまりと」実施したいという希望が45.3%を占めています。

まとめと今後の展望

調査結果からは、送別会は今後も意義あるイベントとして存在し続ける一方で、その形式や実施方法には柔軟性が求められていることがわかります。若者たちは対面での交流を重視している反面、金銭的負担や半強制感からは解放されたいという思いも強く持っているようです。社会人たちが自らの意向を反映させた新しい形の送別会の構築が求められるでしょう。送別会を通じて感謝や敬意を伝える機会は大切にしつつ、参加する側の負担を軽減する文化への転換が必要です。これからの送別会は、単なる慣習として行われるものではなく、参加者個々の気持ちを大切にした、より人間的な結びつきを生む場になることが期待されています。