官民連携の海賊対処訓練を実施したLNG船「ENERGY ADVANCE」

LNG船「ENERGY ADVANCE」による海賊対処訓練の実施

商船三井（株式会社商船三井、社長：橋本剛）が、千葉県沖でLNG船「ENERGY ADVANCE」にて官民の連携による海賊対処訓練を行いました。この訓練は、海上保安庁や国土交通省などの関係機関と共に、船舶が海賊の脅威に直面した際の対策を確認する目的で実施されました。

この訓練は、1月30日に行われ、LNG船が不審船に追跡・接近されるというシナリオのもと、船舶管理会社と商船三井の安全運航支援センター（SOSC）とが連携し、緊急時の情報伝達手順をシミュレーションしました。運航中の「ENERGY ADVANCE」からの第一報を受け、国内外の関係機関で構成される緊急連絡ネットワークを通じて、海上保安庁の巡視船「あきつしま」との連携が行われました。

官民一体の危機管理体制

この訓練により、官民一体の危機管理体制が強化され、非常時における連携の重要性が再認識されました。特に、海上保安庁との協力によって、迅速かつ的確な対応が行える体制が確立されていることが示されました。商船三井では、これまでも関係機関との合同訓練を定期的に実施することで、平時からの連携体制の強化と即応力の向上に努めています。

訓練に参加した機関

訓練には以下の機関が参加しました：

- 海上保安庁国際刑事課、巡視船「あきつしま」
- 国土交通省海事局外航課
- アジア海賊対策地域協力協定情報共有センター（ReCAAP-ISC）
- MOL Global Ship Management Pte. Ltd.
- LNG船「ENERGY ADVANCE」（運航：商船三井、船主：東京エルエヌジータンカー株式会社および東邦エルエヌジー船舶株式会社）
- 商船三井海上安全部、安全運航支援センター

また、商船三井の安全運航支援センター（SOSC）は、2007年に設立され、船舶の安全運航を脅かすた各種事象への予防と適切な対応を目指して24時間体制で監視を行っております。「船長を孤独にしない」という理念のもと、航行安全に関する情報を船舶や関係者に提供し、船の安全運航をサポートしています。

まとめ

今回の訓練は、LNG船「ENERGY ADVANCE」が海賊の脅威に対処するための実践的な取り組みとして、官民の連携によって進められました。海上の安全を守るため、商船三井は引き続き関係機関との協力を強化し、リスクに対する体制を整えていく方針です。海賊対策のみならず、今後の船舶運航の安全確保に向けた努力が期待されます。