高校生のうつ増加、受験生向けオンライン保健室が誕生！進学塾ポラリスが7月から提供開始

学業の悩みを抱える高校生増加、自殺者数は過去最多に

近年、学業の悩みを抱える高校生が増加し、その影響で自殺者数も増加傾向にあります。警察庁のデータによると、2022年の小中高校生の自殺者数は514人、統計のある1980年以降で過去最多を記録しました。そのうちの約7割が高校生で、悩みとして多く挙げられるのが「学業不振」と「進路に関する悩み」です。

Z世代はSNSやオンラインコミュニケーションが主流で育ってきたため、リアルな人間関係の構築にストレスを感じている人が多いと言われています。そのため、悩みを誰かに相談したり、ストレス解消方法を理解したりすることが難しい生徒も多く、安心して相談できる環境の必要性が叫ばれています。

進学塾ポラリスが受験生向けオンライン保健室を開設

オンライン大学進学塾を運営する株式会社ポラリス（本社：大阪市中央区、代表：吉村暢浩）は、大学受験を控える受験生が抱えるスランプ中の悩みを相談できるオンライン保健室を2024年7月1日（月）から設置します。

ポラリスでは、これまで「勉強に集中できない」「成績が思うように上がらない」などの悩みを抱える生徒に対して、講師陣が積極的に相談に乗って参りました。しかし、生徒たちのメンタルケアに多くの時間を取られることで、本来の学習内容へ移行できない状況や、ネガティブな発言によって講師自身が精神的に疲弊してしまうケースも発生していました。

そこで、生徒たちが安心して悩みを相談できる環境作りを目指し、オンライン保健室の開設に至りました。専門のカウンセラーが、受験に関する悩みを抱える生徒一人ひとりに寄り添い、サポートを提供します。カウンセラーは塾の講師も兼任しているため、学生の受験に関する悩みを深く理解しており、安心して相談できます。

オンライン保健室の詳細

オンライン保健室では、まず生徒の現状の悩みを丁寧に聞き取ります。その後、どのような状態になれば解決と言えるのか、生徒と一緒にゴールを設定し、解決に向けて必要な話し合いを継続的に行います。ポラリスの生徒であれば、誰でも無料で利用可能です。

代表の吉村氏は「気軽に相談できる環境づくりを大切にしたいと思っています。受験勉強にはスランプはつきものですが、そこを早く抜け出して勉強に集中できるようサポートしていきます。」と、オンライン保健室開設の意気込みを語っています。

オンライン保健室の概要

提供開始日: 2024年7月1日～
受付時間: 24時間受付
対象者: ポラリス運営塾生全員
料金: 無料
サービス内容: 受験や勉学に関する悩みのオンライン相談、専門カウンセラーによるサポート

ポラリスについて

株式会社ポラリスは、大学受験コンサルティング・コーチング事業を展開する企業です。受験生一人ひとりの状況に合わせて、最適な学習方法や進路選択をサポートしています。

会社概要

会社名: 株式会社ポラリス
代表: 吉村暢浩
本社: 〒542-0076 大阪市中央区難波5-1-60 なんばスカイオ27階 WeWork内
事業内容: 受験コンサルティング・コーチング事業
URL: https://polaris-education.co.jp/

進学塾の枠を超えたサポート、オンライン保健室への期待

近年、学業の悩みを抱える高校生の増加と、それに伴う自殺者数の増加は深刻な問題です。進学塾がオンライン保健室を開設するという動きは、従来の教育機関の枠を超えた、生徒たちのメンタルケアに対する積極的な姿勢を表しています。

特に、Z世代はSNSやオンラインコミュニケーションに慣れ親しんでいる一方で、リアルな人間関係での悩みを抱えやすいという特徴があります。そのため、オンラインで気軽に相談できる環境を提供することは、生徒たちにとって大きな安心感を与えるのではないでしょうか。

オンライン保健室では、専門のカウンセラーが生徒たちの悩みを丁寧に聞き取り、解決に向けて一緒にゴールを設定するとのこと。これは、単に話を聞いてもらうだけでなく、具体的な目標を共有することで、生徒自身が問題解決に主体的に取り組めるよう導くことを意味します。

また、カウンセラーが塾の講師も兼任しているという点は、生徒たちの受験に関する悩みを深く理解できるという点で大きな強みと言えるでしょう。学習面とメンタル面の両面からサポートすることで、生徒たちが安心して学業に専念できる環境を構築できるのではないかと期待されます。

オンライン保健室の利用が無料という点も、経済的な負担なく利用できるという点で、生徒たちのアクセスしやすい環境を実現しています。

進学塾が提供するオンライン保健室は、単なる学習サポートを超えた、生徒たちの心のケアという新たな役割を担う可能性を秘めています。今後、このような取り組みが他の教育機関にも広がり、多くの生徒たちが安心して学べる環境が実現することを期待しています。