ホリイフードサービス、82店舗を「SPOT JAPAN」に掲載し訪日客を迎え入れる

ホリイフードサービスが海外観光客を迎えた新たな試み

茨城県水戸市に本拠を置くホリイフードサービス株式会社が、このたび全82店舗を株式会社インバウンドホールディングスが提供する多言語コンシェルジュサービス「SPOT JAPAN」に一斉に掲載することを発表しました。この取り組みは、2025年までに訪日外国人観光客数が4,000万人を超えるとされる日本において、訪日観光客に対して分かりやすく店舗情報を提供し、より多くの顧客を呼び込むための戦略です。

スマートフォンが情報源の中心

日本政府観光局（JNTO）のデータによれば、2024年には訪日観光客数が過去最高を更新する見込みで、日本食への関心も高まっています。実際の調査結果では、訪日外国人の多くが「日本食を食べること」を期待していることが明らかになりました。また、旅行中に役立つ情報源としては「スマートフォン」が圧倒的に支持されており、実に89.5％の訪日観光客がスマートフォンを通じて情報収集を行っています。

このため、飲食店が訪日観光客にアプローチする際には、スマートフォン向けの情報提供が必須となっています。

地方への観光客の動き

観光庁の調査によると、2025年に訪日観光客の宿泊動向が都市部から地方へ広がる傾向にあることが確認されています。都市部の宿泊者数が前年同月比で減少する一方で、地方部では増加傾向にあります。このような情勢の下、ホリイフードサービスは、訪日観光客をターゲットにした情報発信の重要性を認識し、全82店舗を「SPOT JAPAN」に掲載することを決定しました。

SPOT JAPANとは

「SPOT JAPAN」は、宿泊施設に設置されたQRコードをスマートフォンで読み取ることで、周辺の観光スポットや飲食店情報を多言語で提供するサービスです。このアプローチにより、訪日観光客は手軽に食事の選択肢を見つけることができ、飲食店側も効率的に情報を広めることが可能です。2025年末の時点で、約12,000室への導入が予定されています。

効率的なインバウンド対応

今回の連携により、ホリイフードサービスにとっての利点は多々あります。82店舗を一斉に掲載することで、エリアやブランドの枠を越えて訪日観光客にアプローチできるようになり、各店舗が個別に情報発信を行う煩わしさを軽減できます。これにより、店舗は本来業務に専念できる環境が整えられ、従業員の業務負担も軽減されます。

ホリイフードサービスの今後の展望

代表取締役社長の藤田明久氏は、「今回の取り組みを通じて、訪日観光客に当社の店舗を知ってもらう機会が増えることを期待しています。また、各店舗が効率的にインバウンド対応を行える点も、この取り組みの価値だと考えています」とのコメントを寄せています。これからも、ホリイフードサービスは「SPOT JAPAN」との連携を通じて、訪日観光客に日本の食文化の魅力を伝える飲食店づくりを進めていくことでしょう。