住宅ローンの変化：単独と増加するペアローンの実像を探る

住宅ローンの変化

最近の日本における住宅ローンのトレンドは、単独ローンからペアローンへの移行が顕著になっています。これは三井住友信託銀行が運営する「資産のミライ研究所」が行ったアンケート調査の結果にも表れています。2026年1月に発表されたこの調査は、18歳から69歳までの1万人を対象としており、住宅ローンに関する新しい実情を浮き彫りにしています。

ペアローンの増加

特に注目すべきは、2021年から2025年の間におけるペアローンの利用割合が22%に達したことです。これは過去20年間で約2倍に増加しており、単独ローンに対しても十分な存在感を示すようになっています。「ペアローン」とは、二人以上の名義で借りる住宅ローンのことを指し、共働き世帯が多くなる影響を受けていると考えられます。

家計のコンディション

最近の調査からは、単独ローン世帯の57.8%が共働きをしていることに対し、ペアローン世帯は84.8%という高い共働き率を示しています。これは、ペアローンの借入が共働きの安定した収入を活かしてより高額な住宅を取得することを可能にしていることを示唆しています。さまざまな世帯年収の分布でも、ペアローン世帯は高所得者層の比率がやや高く、経済的な余裕をもたらす要因となっています。

さらに、家計の管理方法も興味深い結果を示しています。ペアローン世帯では「主体者あり共同管理」と「独立管理」が同じ28%で最も多く、個々の収支をそれぞれが管理するスタイルが一般的な一方で、単独ローン世帯は「単独管理」が36.9%といまだに主流です。

住宅ローンの検討方法

ペアローン世帯は、住宅ローンを考える際により多くの情報源を活用する傾向が見られました。特に、「3カ所以上の情報源」を利用する割合が増えており、非常に多角的な視点から意思決定を行っています。借入額についても、世帯年収に関わらず中央値は単独ローン世帯よりも約1.2倍高く、これは共同で借り入れることによる債務能力の向上を示しています。

借入金額と頭金について

ペアローン世帯は単独世帯よりも高額な借入が一般的ですが、最近の調査では頭金の比率に関しても顕著な違いがあります。単独ローン世帯では頭金ゼロの割合が増加傾向にある一方、ペアローン世帯では頭金割合が増加し、共働き世帯においては自己資金を一定程度用意しながら住宅を購入する動きが見て取れます。

まとめと今後の展望

一般的にペアローンは、「借入金額が大きい」というイメージがありますが、最近の調査結果によると、その見方には変化が見られます。住宅ローンに対する考え方、生活スタイル、家計管理の方法が時代とともに進化し、ペアローンが企業の施策としても有効に機能していることが理解されます。今後も、これらのトレンドを反映した新しい金融商品やサービスが登場することが期待されるでしょう。本調査の詳細については、三井住友信託銀行の公式サイトをご覧ください。