マニュライフ生命が「長寿経済フォーラム」を開催し未来のライフプランを提案

マニュライフ生命が「長寿経済フォーラム」を開催

2024年1月19日、マニュライフ生命保険株式会社は産経新聞社との共催により、「長寿経済フォーラム」を初めて開催しました。このイベントには約350名の参加者が集まり、人生100年時代における経済的な豊かさを実現するための課題に取り組みました。

日本は世界屈指の長寿国である一方で、老後の資金に対する不安が広がっています。マニュライフが実施した調査によれば、日本人の77％が老後の資金について不安を感じているとのことです。このフォーラムでは、資産寿命を延ばすための具体的な方法として、分散投資、早めの計画立案、家族との対話の重要性が議論されました。さらに、現場では参加者の意見を可視化するためのライブ投票やグラフィックレコーディングが行われ、「不安」を「行動」へとつなげるための機会が提供されました。

基調講演：リスクを意識した行動を

基調講演には、経済アナリストとして活躍する馬渕磨理子氏が登壇しました。講演では、現代の物価高や実質賃金の低下を背景に、「何もしないことが最大のリスクである」と強調しました。特に投資に関しては、行動を先延ばしにすることの危険性も挙げ、どのような人生を送りたいかを考えた上で資産設計を始めるべきだと参加者に訴えました。

馬渕氏の具体的なアドバイスには以下が含まれています。

- 自分が目指す人生を考慮した資産計画を設計すること。
- NISAや保険、分散投資を利用してファイナンシャルプランナーに相談すること。
- インフレや円安に備えた分散投資を行うこと。

パネルディスカッション：不安を克服するために

続いて行われたパネルディスカッションでは、澤穂希さん、井上哲浩教授、山本真一社長が登壇し、人生100年時代をいかに幸せに生きるかを議論しました。澤さんは、出産後に老後を考えた際に「家族には迷惑をかけたくない」との思いからお金の管理に関心を持つようになったと自身の体験を語りました。彼女は、ライフイベントや目的に合わせた資産形成の重要性について触れました。

井上教授は、多くの日本人が行動することをためらう理由として、損をしたくないとの思いが先行し、結果的に行動を避けてしまう傾向があると指摘しました。行動を促すためには、不安を細分化し、具体的に対処することが重要と述べました。

山本社長は、日常生活の忙しさが金融への関心を妨げていることを指摘し、早いうちからの行動が老後の生活設計に大きく貢献することを強調しました。特に、日本におけるファイナンシャルプランナーの相談率の低さにも言及し、相談の重要性を訴えました。

マニュライフの長寿課題への取り組み

マニュライフのCEO、ライアン・シャーランド氏は、日本の長寿のパラドックスに言及し、ただ年齢を重ねるのではなく、健康や経済、心理的な幸福をバランスよく保つことが重要であると述べました。また、グローバル発の「長寿経済インスティテュート」の日本展開についても触れ、研究や知見を日本に還元することで、より良い未来のための取り組みを進めていくことを宣言しました。

長寿経済インスティテュートは、健やかで経済的な安定をもたらすための行動を促進する国際的なプラットフォームであり、マニュライフの豊富な経験を活かして日本でもその改革を進めていく意義があります。

このフォーラムを通じて、参加者一人ひとりが資産形成の第一歩を踏み出せることを期待しています。今後も特に長寿経済に関連する情報は、マニュライフ生命の公式ウェブサイトを通じて発信される予定です。