OSL Groupのチェン氏が暗号資産ETFとWeb3の未来を語る

OSL Groupの暗号資産ETFおよびWeb3の展望

OSL Groupの最高商務責任者（CCO）であるユージン・チャン氏は、2025年のWebX Fintech Expo大阪と東京でのプレゼンテーションを通じて、暗号資産ETFとWeb3の将来に関する見解を明らかにしました。彼の講演は、金融技術の進化とデジタル資産のインフラの重要性に焦点が当てられており、産業の将来に関する洞察が詰まっています。

暗号資産ETFの次のフロンティア

チャン氏は、8月22日の大阪でのフォーラム「暗号資産ETFの現在と未来―グローバル視点から」で、カストディサービスを提供する企業の立場から見た暗号資産ETFの重要性について語りました。彼は特に、現実資産（RWA）のトークン化が今後の成長のカギとなると強調しました。暗号資産ETFは、ビットコインやイーサリアムといった主流の暗号資産だけでなく、他のさまざまな資産を取り入れるよう進化することが期待されています。しかし、そのためには新たなオペレーションやセキュリティ上の課題に対処する必要があるとも述べています。

現状の暗号資産ETFは限られた種類の資産を扱っていますが、将来的にはより多様な資産に開放される可能性があります。このトランジションを進めるためには、業界全体が連携して安全かつ効率的な運用を確保する必要があります。

Web3普及を支えるインフラの役割

さらに、8月25日に東京で開催されたセッション「Web3の機関導入―金融・セキュリティ・規制」において、チャン氏はWeb3の普及におけるインフラの重要性について説明しました。彼は、OSLのような金融機関が求める厳格な基準を満たすインフラは、安全で規制に準拠したゲートウェイであると指摘しました。これにより、ブロックチェーンと従来の金融システム（TradFi）を橋渡しし、機関投資家や企業がデジタル資産市場に安心して参入できるようになるとも述べています。

その上で、チャン氏はこのようなインフラの整備によって、法規制や運用上の懸念を解消し、デジタル資産への投資が促進されることを願っています。既存の金融システムと新興の技術との調和がもたらす可能性についても熱弁しました。

OSL Groupについて

OSL Group Limitedは、香港に本社を置くデジタル金融インフラプラットフォームです。CEOのケビン・カイが率いるこの企業は、ブロックチェーン技術を活用し、金融業界とデジタル資産の連携を推進しています。OSLは、OTC取引や総合ブローカレッジ、カストディなど、複数のライセンスを取得し、様々なサービスを展開しています。

最近では、トークン化された国債や実物資産の開発にも力を入れており、次世代のクロスボーダー決済インフラ「OSL Pay」の開発にも注力しています。国際的な市場、特に日本やオーストラリア、ヨーロッパでの事業拡大を進めており、引き続きグローバルなデジタル資産のイノベーションを推進していくでしょう。

OSL Groupは、デジタル資産の未来に向けて、絶えず変化する市場ニーズに応じた質の高いサービスを提供しています。公式サイトでは、OSLの最新情報やサービス内容を詳しく確認できます。詳しくは、公式サイトをご覧ください。

会社情報