東京大学発・AI技術で切り開く介護DXの未来とは

東京大学発・AI技術で切り開く介護DXの未来

東京大学のスタートアップ、AI予防医学研究所が開発した超小型AIデバイス「AI-Box」が、介護現場の業務効率を飛躍的に上げる可能性を秘めています。この革新的なシステムは、東京都が運営するスタートアップ支援施設Tokyo Innovation Base（TIB）で行われた第15回TIB PITCHに採択され、2025年に出店される予定です。

AI-Boxとは何か？

AI-Boxは、認知症予防に焦点を当てたAIデバイスで、特に中小規模の介護施設に向けて高いコストパフォーマンスを実現しています。1台100万円以下という低価格でありながら、オフラインで動作し、業務の負担軽減に貢献。これは、急速に進展する高齢化社会において非常に重要な要素です。

このデバイスには、AI技術を駆使した認知症リスク評価モデル「AICOG」がプレインストールされており、健診データから将来の認知機能障害リスクを予測します。不必要な採血や特殊検査を要せず、通常の健康診断で得られるデータのみに依存しているため、導入のハードルが低くなっています。

UX向上とセキュリティの両立

AI-Boxは、エッジAIを搭載し、データ処理を全て施設内で完結させる仕様です。これにより、インターネット接続が必要なく、情報漏洩のリスクを根本的に排除。また、高速処理が可能なため、ネットワークの遅延もありません。介護スタッフは、業務に専念でき、利用者により良いケアを提供することが可能になります。

未来への取り組み

AI予防医学研究所は、2025年10月8日から12月4日までTIB SHOPで出店を行い、AI-Boxを用いた介護DXシステムを展示します。この展示会では、デモ展示や認知症予防セミナーも行われ、介護現場での実用的な効果が期待されています。

特に、日本は高齢化社会が進む中で、認知症患者数は増加続けており、2025年には471万6000人、2040年には584万2000人に達すると予想されています。AI予防医学研究所は、AI-Boxを通じてこの課題に立ち向かい、より良い介護環境を実現しようとしています。

まとめ

AI技術の活用により、私たちの生活は劇的に変わりつつあります。特に、高齢者の健康管理においては、AI-Boxのような革新的なデバイスがその中心的な役割を果たすかもしれません。介護現場の改革は、未来の健康社会の鍵を握っているのです。

ご興味がある方は、ぜひTIB SHOPでの展示会に足を運んでみてください。健康管理の未来がどのように実現されるのか、一足先に見るチャンスです。