働く女性の77.2%が生理不調を仕事の障害と認識

働く女性が感じる生理・PMSの影響

最近、働く女性を対象に行われた調査結果が、思わぬ実態を浮き彫りにしました。調査を実施したのは、オンラインピル診療サービスを提供するmederi株式会社。この調査では、20〜30代の働く女性413名を対象に、生理・PMSによる心身の不調が仕事にどのような影響を及ぼしているのかが明らかになりました。

調査の概要

2026年5月に実施されたこの調査では、新年度を迎えた際に心身の不調を感じた女性が65.6%という結果が出ました。特に「生理・PMSなどホルモンバランス」が、不調の主な原因として45.0%を占め、77.2%の女性が「生理・PMSによる不調が仕事の負担になる」と回答しています。こうした結果から、働く女性にとって、生理やPMSに伴う健康問題が非常に重大な影響を及ぼすことがわかります。

一方で、医療機関を受診した女性はわずか8.2%にとどまっており、多くの女性が市販薬や自己対処を選ぶ傾向が見られました。

心身の不調を感じやすい新年度

調査によると、新年度のスタートは心身に多くの負担をかける時期であることが確認されました。急激な生活リズムの変化、フィジカル的な疲労、そして環境の変化が、女性の体にどのように影響を与えるかを反映しています。特に、春の変わり目はホルモンバランスが乱れやすく、これが生理やPMS症状を悪化させる一因と考えられます。

さまざまな不調の実態

調査の結果、「疲労感・だるさ」が最も多く64.6%を占め、次いで「睡眠不足・不眠」が42.4%。これらの不調は一時的なものであると軽視されがちですが、日常生活や業務の効率に深刻な影響を与える可能性があります。特に、生理・PMSに関する不調は、ただの身体的不快感にとどまらず、集中力の低下やストレスにつながることがあります。

仕事への影響

調査では生理・PMSによる不調が、「長時間のデスクワーク」や「集中力を要する業務」に大きな影響を与えていることが明らかになりました。このように、職場でのパフォーマンスにも関係しているため、企業としてはこの課題を無視することはできません。

医療機関受診の低調

興味深いことに、多くの女性が生理・PMSの負担を認識しながらも、医療機関に相談することなく自己対処を選択しています。必要性を感じながらも受診に結びつかない理由は、「病院に行くほどではない」と感じることが58.3%を占めています。これに加えて、「忙しくて時間がない」と回答した女性も多く、実際の受診に対するハードルが存在することが浮き彫りになりました。

職場での相談環境

さらに、職場における健康問題の相談がしづらいという状況も浮き彫りになりました。58.3%の女性が不調について相談できないと感じているとのことです。このような状況が続くと、パフォーマンスの低下を招く可能性があるため、企業内での健康問題に対する認識を高める必要があります。

知識と選択肢の重要性

生理・PMSに関する医療的な選択肢として、低用量ピルが注目されていますが、利用する人は27.8%にとどまっています。これは、必要性を感じているにもかかわらず、情報不足や不安から実際に利用することへのハードルが高いことを示しています。

まとめ

今回の調査結果からは、生理・PMSによる健康問題が働く女性にとって切実な課題であることが再確認されました。また、個人の負担を企業や社会全体で軽減するために、医療機関への一定の受診を促し、相談しやすい環境を整えることが重要であることも示されました。働く女性が自分の健康をしっかり管理できるような社会の実現が求められています。