大東建託と東京都市大学が共同研究契約を締結、居住満足度調査データ活用へ

新たな共同研究がもたらす未来への期待

2023年4月21日、大東建託株式会社と東京都市大学建築都市デザイン学部都市工学科の秋山研究室との間で、居住満足度調査データを活用することを目的とした共同研究契約が締結されました。この取り組みは、住環境の向上と地域社会の災害対応力の強化を図り、科学的でデータ駆動型のアプローチを推進するものです。

住みここち調査とは

大東建託は2019年より、居住者の視点から住みやすさを評価する「住みここち調査」を実施しています。この調査は、全国の居住者を対象に、住環境の満足度や不満点を細かく分析するもので、毎年実施されています。特にこの調査では、居住者自身が抱える課題やニーズを直接反映させることで、住まいの改善や新たなサービス開発にも寄与してきました。
このような住居に関する実際のデータは、今後の学術研究にも積極的に利用される予定であり、今回の契約ではその実績が背景にあります。

学術成果と共同研究の背景

この共同研究契約において重要な役割を果たしているのが、秋山祐樹教授です。彼の研究は既に国際学会戸CUPUM誌で採択されており、特に津波リスクや物理的脆弱性に焦点を当てたもので、災害プレパードネスに向けたデータ駆動型のアプローチに高い評価を得ています。今後の共同研究では、地域のリスク分析を日本全国に拡大し、津波だけでなく他の自然災害にも対応できる結果を目指します。

今後の展望

大東建託と東京都市大学の協力関係は、単に学生や研究者にとどまらず、地域社会全体の災害に対する備えを強化することに寄与します。特に、データに基づいた意思決定を通じて、各地域の特性に応じた防災対策の新たな方向性を示すことが期待されています。

さらに、この共同研究が成功裡に進めば、居住者の満足度や安全性の向上のみならず、住環境全体の質を飛躍的に向上させる要素を持つのです。実施された調査結果から導き出される知見が、今後の政策やプログラムの策定にどれだけ寄与するのか、その行方にも注目が集まります。

大東建託のビジョン

大東建託株式会社は、賃貸住宅の未来を見据えた「賃貸未来研究所」を2018年に設立しました。市場のニーズに応じた研究を進め、不動産業界における革新を目指しています。このような活動の結果、居住満足度調査は年々規模を拡大し、全国的な影響力を持つに至っています。

今後も大東建託は、地域社会への貢献や居住者の満足度向上を目指し、学術界との連携を強化していく方針です。本研究がどのような成果をもたらすか、私たちも期待しながら見守っていきたいと思います。