物価高に影響を受ける母の日予算の実態と親たちの本音

近年、母の日に贈るギフトの予算に影響を与える要素として、物価高が挙げられます。株式会社フォーイットが実施した全国の母親を対象にしたアンケートの結果から、年代や家庭状況により、その予算意識がどのように変化しているのかを探ります。

調査概要

今回の調査は20代から60代の母親500人を対象に行われました。母の日ギフトに関する予算を尋ねたところ、最も多くの母親が選んだのは「3,000〜4,999円」で23%。次に多かったのが「1,000〜2,999円」で21.6%、その後は「5,000〜9,999円」が続きました。しかし、興味深いことに、「決めていない」と回答した人数が33.8%にも上りました。この結果からは、物価高の影響で、予算を決められない母親が増えていることが伺えます。

年代別の予算意識

年代によって母の日ギフトの予算に対する意識には大きな差があります。特に20代では「決めていない」という回答が高く、金額にこだわるよりも「気持ちがあれば十分」と考える傾向が強いことが分かります。そのため、低価格帯の選択肢を支持する母親が多いです。

一方、30代や40代では「3,000〜4,999円」が主流で、この年代は子どもが成長し、経済的な負担のバランスを意識するようになります。そして、50代や60代では「決めていない」に該当する母親の割合が高く、特に60代では半数近くに達します。これは、子どもが独立していることや、金額に対するこだわりが薄くなっていることから来ると考えられます。

未婚・既婚の違い

未婚および既婚の母親による予算意識の違いも興味深い点です。未婚の母親では「決めていない」が38%と非常に高く、若年層の子どもと生活するため、あまり高額な贈り物を期待しない傾向があります。「もらえるだけで嬉しい」という意識が強いのです。

既婚者の場合、子どもとの共同の情熱から「3,000〜4,999円」が最も多く、家庭内で母の日を祝う習慣が根付いていることが推察されます。母の日のギフトについては、独身よりも高い予算が見られ、それだけ家族単位でのあたたかい関係が形成されているといえるでしょう。

職業による影響

職業による母の日予算に対する意識の違いも存在します。会社員や公務員の母親たちは「1,000〜2,999円」を最も多く選んでおり、子どもでも無理なく準備できる金額感を意識している様子です。一方、自営業や経営層の家庭では、「3,000〜4,999円」や「5,000〜9,999円」といった中〜高予算に位置づけることが見受けられ、経済的余裕を背景にした「きちんとした贈り物」に対する期待が伺えます。

そして、主婦など家庭を管理する立場の人々は「決めていない」が34.4%と高くなっており、柔軟性が感じられます。全体として、職業によっては予算に差が見られるものの、すべての母親が持つ共通の思いは「無理をさせたくない」という親心です。

まとめ

今回の調査結果から、母の日ギフトにおける予算意識には、物価高が影響していることが分かりました。若年層は「気持ち重視」、中年層は「現実的」、高年層は「金額へのこだわりが低下」という特徴が見られ、それぞれの生活状況や考え方が反映されています。母の日ギフトは価格だけでなく、日常的な親子の関係性が重要であると改めて気づかされました。

このように、母親たちの本音やライフスタイルを反映した調査結果は、今後の母の日のギフト選びに役立つでしょう。