理学療法士が取り組む腰痛予防宣言！厚労省後援の新プロジェクト始動

理学療法士が推進する腰痛予防宣言

日本の職場で広がる腰痛問題。これは、特に保健衛生業界で深刻な現状が続いています。

公益社団法人日本理学療法士協会が2025年9月1日から実施する「2025職場における腰痛予防宣言！」は、厚生労働省の後援を受けた重要なイニシアティブとして注目されています。この取り組みは、理学療法士の専門性を活かして、職場での腰痛予防を強化することを目的としています。腰痛は日本において業務上の疾病で最も多く、実に8割以上がこの問題に起因しています。

腰痛がもたらす影響

腰痛は単なる健康問題に留まらず、従業員の休職や退職を引き起こし、企業の労働生産性にも影響を及ぼします。そこで、理学療法士が先頭に立って腰痛予防に取り組むことは、従業員の健康を守るだけでなく、企業経営にも大きなプラスとなるのです。

過去の取り組みと実績

日本理学療法士協会は2020年度からこの腰痛予防キャンペーンをスタート。昨年度には287の施設で、総計6,419名の多職種が参加し、様々な腰痛予防活動が行われました。これにより、本事業は着実に全国的な広がりを見せています。

新たな取り組みの内容

今回の「2025職場における腰痛予防宣言！」では、理学療法士が自らの所属施設内での腰痛予防活動に加え、外部施設においても腰痛予防に寄与することを目指します。具体的にこの取り組みは、3つのMissonで構成されます。

1. 宣伝活動（Mission1）
- 所属長の承認を得た上で、職場に腰痛予防に関する啓発ポスターを掲示します。

2. 講習会（Mission2）
- 腰痛予防に関する講習会を実施し、知識の普及を図ります。

3. リスク評価（Mission3）
- 腰痛リスクの見積もりと改善提案を行います。

これらのMissionをクリアした理学療法士には、年度末に認定証が授与され、さらに腰痛予防活動の効果を実感できる機会が提供されます。