大地震に対する在宅避難の備えが問われる結果に注目

大地震による備えと在宅避難に関する新たな調査結果

日本国内では、地震への浸透した意識が必要とされている中、先日、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（通称：木耐協）が主催したオンラインセミナーに基づくアンケート結果が発表されました。この調査では、参加者の半数以上が「在宅避難」に自信がないことが分かり、防災対策の重要性が浮き彫りになりました。

本セミナーは2026年6月20日に開催され、約170名の参加者の中から136名がアンケートに回答。地震時の在宅での避難についての意識が主要なテーマでした。

在宅避難に対する不安

調査では、「現在の自宅で安心して過ごすことができるか？」という問いに対し、48%が「自信がある」と答えたものの、52%が「自信がない」または「あまり自信がない」と回答しました。この結果は、防災意識が高い参加者でさえも、地震発生時には遠くの避難所へ逃げる選択を考えるような不安感を持っていることを示しています。

地震が発生するリスクが高まる中、国からの注意喚起がある時期には、「今、自宅で安心して過ごせるか？」という自信を持つことが求められています。

老後の住まいに関する意識

一方で、老後の居住に関しては、調査結果によると約69%の参加者が「住み慣れた自宅で暮らし続けたい」と望んでいることが明らかになりました。この結果からは、多くの人が老後も安定した環境を求めていることが伺えます。

清水英雄事務所の山本氏によれば、老後の生活を考えることは、自宅での安全な暮らしを優先することに繋がるとされています。自宅での生活を続けるためには、耐震性の向上がまず重要であり、例えばスロープの設置、バリアフリーの提案、介護の見守りの策が必要です。

防災意識の向上が課題

セミナーでは、最近の地震に関連した情報や、老後の住まいの見直しについて多くの意見が交わされました。共通して多くの人々が「今、問題が発生していないからこそ、しっかりと考えておこう」という意欲が見受けられました。

在宅避難や老後の住まいに対する意識の向上は、防災対策としても非常に重要です。木耐協では、今後も定期的にオンラインセミナーを実施し、新たな防災情報や住まいに関する情報を提供していきます。次回は9月12日および10月17日に予定しています。