乳児期のアトピー治療がアレルギー発症に与える影響とは

乳児期のアトピー性皮膚炎とアレルギーの関係

近年、乳児期のアトピー性皮膚炎に対する早期強化治療が、その後の食物アレルギーの発症に与える影響について注目されています。国立成育医療研究センターを中心とした研究チームが行った多施設共同ランダム化比較試験により、早期からの治療が食物アレルギーに対する有意な抑制効果を示すことが明らかになりました。この観察結果は、アレルギー疾患の進展を抑える可能性を秘めた新たな戦略として期待されています。

研究の背景

アトピー性皮膚炎は、主に乳児期に初めて現れるアレルギー疾患であり、その後食物アレルギーや喘息、アレルギー性鼻炎など、さまざまなアレルギー疾患へ進展する可能性があります。このような疾患の進行を「アレルギーマーチ」と呼び、これは通常、皮膚のバリア機能が損なわれることでアレルゲンが侵入し、感作が引き起こされることが要因です。

本研究では、乳児期早期に発症したアトピー性皮膚炎に対して、炎症を十分に抑える治療方法を採用し、その結果生後28週目には鶏卵アレルギーの有病率を有意に減少させることに成功しました。今回の研究は、その効果が3歳まで持続するのかを追跡したものです。

研究の概要

今回の研究では、全国の16施設において、乳児650名が対象となりました。研究は、早期から炎症を抑える「早期強化治療群」と、従来のガイドラインに基づいた「従来治療群」に無作為に割り付けられ、生後28週まで治療が進められました。その後、通常の診療を受けた児童を3歳まで観察し、食物アレルギーや皮膚症状、成長に関するデータを分析しました。

研究結果

研究結果によると、3歳時点の食物アレルギーの有病率は、早期強化治療群が47.4%、従来治療群が58.8%となり、明確な差が確認されました。この差は主に、生後28週時点の鶏卵アレルギーの既往が少なかったことに起因しており、早期の耐性獲得が示唆されます。

また、アトピー性皮膚炎の重症度については、両群とも90%以上が軽症以下であり、治療の効果が持続していることが示されました。別のデータ分析では、身長や体重においても、3歳時点で両群に差は見られなかったため、安全性も確認されています。