中東情勢とナフサ不足が飲食業界に与える影響とは？

最近の中東情勢の不安定さやナフサ不足は、飲食業界にどのような影響を及ぼしているのでしょうか？株式会社シンクロ・フードが運営している「飲食店ドットコム」およびキッチンカーシェアプラットフォーム「モビマル」を通じての調査結果から見えてきた実情を解説します。

調査概要

今回の調査は、飲食店経営者やキッチンカー事業者を対象に、2023年6月5日から11日に実施されました。164件の飲食店と59件のキッチンカーから回答を得ました。回答者の多くは東京を中心に運営していることが分かりました。

営業への影響

調査の結果によれば、飲食店の56.1%、キッチンカーの61.0%が運営に「影響が出ている」と回答しており、双方とも約6割が中東情勢やナフサ不足の影響を実感しています。具体的には、飲食店では「食材の価格上昇」（66.3%）や「消耗品の価格上昇」（65.2%）が顕著でした。一方、キッチンカー事業者には「包材の価格上昇」（69.4%）や「燃料の価格上昇」（61.1%）が問題視されています。

テイクアウト・デリバリーの影響

特にテイクアウトやデリバリーを実施している飲食店では、「包材の価格上昇」が71.6%と最も多く、未実施の店舗と比べて顕著な影響を受けていることが分かりました。これは、パッケージ価格の高騰が直接的に業務に影響を与えていることを意味しています。

今後の懸念

更に、飲食店やキッチンカーの多くが「食材の価格上昇」を最も懸念しています。飲食店の72.0%、キッチンカーの72.9%が将来的な影響を危惧しており、特にキッチンカーでは「包材の価格上昇」にも強い不安を持つ事業者が多いです。このような状況から、約9割の事業者が今後の経営に影響が出ると予測しています。

自衛策の実施

問題に対する対策として、約半数の事業者が「代替品の検討」や「まとめ買い」といった自衛策を導入しています。飲食店では43.9%、キッチンカーでは52.5%が自ら手を打っていますが、一方で情報収集が不足していることも指摘されています。特に、飲食店の65.9%、キッチンカーの71.2%が必要な情報を得られていないとのこと。