若手・中堅社員の組織適応に関する調査結果から見える離職問題の真相とは

若手・中堅社員の組織適応に関する調査結果

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ（以下、当社）は、2025年2月に「若手・中堅社員の組織適応に関する現状把握調査」を実施しました。この調査は新卒で入社した1年目から12年目の若手・中堅社員を対象に、特に離職やキャリアの停滞が見られる3年目と5〜7年目における適応状況を分析することを目的としています。

離職意向が高まる時期

調査結果によると、若手・中堅社員の離職意向が高くなるのは、主に3年目と5〜7年目です。3年目は、新入社員から一人前の社員となるために求められる責任が増し、業務の幅が急激に広がります。一方で、5〜7年目に入るとこの成長の流れが止まり、自分のキャリアに対する展望が持ちにくくなります。このような停滞が見られることで、離職意向が高まる結果につながります。

働く価値観が適応に影響

調査の結果、若手社員の75％は「生活重視」である一方、25％は「仕事重視」とのデータも示されました。この価値観の違いは、組織への適応において重要な要素となります。また、「現在起点型」と「目標志向型」のキャリア形成に対する考え方の違いも、適応状況に影響を与えていることが分かりました。

育成や関わりの必要性

調査結果からは、離職やキャリアの停滞を抑止するためには、先手を打った育成や社員との関わりが重要であるとの結論が出ました。具体的には、将来的に必要となる経験を早めに任せたり、社員の価値観に応じて目標志向型のアプローチへと転換を促すことが求められます。

上司の関わりの変化

調査を進める中で、上司の関わりについても触れられました。1年目から2年目までは高い水準でのサポートがあるものの、3年目になるとその関わりが減少していくことが確認されています。このことが、若手社員の自立を促す一方で、精神的な負担を強める結果となっているため、より手厚いサポートが必要であると言えるでしょう。

組織への適応のためのポイント

調査を通じて、社員が仕事への価値観を見極められることがいかに重要であるかが示されました。特に「生活重視」の社員は、早い段階からの目標設定が効果的であり、これが仕事をより主体的に位置づける役割を果たします。

これらの知見は、今後の企業運営において若手・中堅社員の離職を防ぎ、適応を促進するための方策を考える上で極めて有益な情報となります。この調査の結果を受け、企業は各社員の価値観に応じた対応策を実施し、組織が持続的に成長できるよう努めていく必要があります。

調査の概要

調査は、500人以上の企業に新卒で入社した大学卒・大学院卒の正社員に対して行われ、有効回答数は2110件となります。調査内容は、離職意向、キャリア発達、ジョブクラフティング、上司の関わりなど、約142項目から構成されています。また、調査結果を基にしたメディア共有会も開催予定です。詳細はリクルートマネジメントソリューションズの公式サイトをご覧ください。

リクルートマネジメントソリューションズは、組織行動研究やHR Analyticsなどを通じて、企業の人事戦略を強化するプロフェッショナルファームとして知られています。