脱炭素社会に向けた意識調査、10代の諦めの声が浮き彫りに

第六回生活者の脱炭素意識＆アクション調査結果

株式会社博報堂の「博報堂SXプロフェッショナルズ」が実施した「生活者の脱炭素意識＆アクション調査」の第六回結果が発表されました。調査は2024年10月15日から16日にかけて行われ、全国の15歳から79歳までの男女1,442名が対象となっています。

認知度の高まり

調査の結果、脱炭素やカーボンニュートラルの認知率はそれぞれ91.1%と92.4%に達し、前回調査からほぼ変わらない高水準を維持しています。これは脱炭素や気候変動に対する意識が広まりつつある証拠ですが、実際の行動に結びついているかは別の問題です。

世代間の意識の違い

調査によると、脱炭素に向けて実際に行動していると回答した人は33.6%でしたが、特に10代と70代で4割を超えています。しかし、興味深いのは10代の行動しない理由です。「自分一人の行動が影響を与えるとは思わない」や「行動しても意味がない」といった諦めの声が、他の年代よりも強く表れています。このような諦めの気持ちが、彼らの行動を阻んでいる要因と考えられます。

気候変動への実感

また、約7割が直近1年で気候危機を実感したと答えています。「異常気象の多発」や「外出時の暑さ」といった具体的な経験が、その認識を強めているようです。これは、身近な環境の変化を敏感に感じ取っていることを示しており、特に夏の猛暑や豪雨といった気象現象に対する感度が高まっています。

行動を起こせない理由

さらに、脱炭素に向けて行動しない理由としては、「具体的に何をしたらいいか分からない」という声が目立っています。10代では自身の行動の効果を疑問視する傾向が強く、これは他者の目を気にするパターンとも関連しています。しかし、40代から50代では「お金がかかりそうだから」といった現実的な理由も上位に挙がっています。

このことから、脱炭素社会に向けた行動を促進させるためには、具体的で簡単に実践可能なアクションの提案が必要です。特に、若い世代には一人一人がどれだけの影響を持つかを理解してもらうことが重要でしょう。

結論と今後の展望

今回の調査は、脱炭素に対する意識が高まる一方で、行動に結びつくまでにはさまざまな障壁が存在することを示しています。特に、若年層の諦めや他者評価を気にした行動制限が浮き彫りになりました。これを打破するには、よりポジティブなイメージの構築や具体的な行動に結びつく情報提供が求められます。

将来的には、生活者が脱炭素に対する意識を実際のアクションにつなげていくための支援が重要であり、この課題に対し各方面からの持続的な取り組みが必要となるでしょう。