電通とCARTA ZERO、地上波テレビ広告の新たな運用サービスを開始

新たな地上波テレビ広告の運用の時代へ

株式会社電通と株式会社CARTA ZEROは、地上波テレビ広告のリアルタイム入札買付および運用を可能にする新サービスを2023年8月中旬より開始しました。このサービスは、日本テレビが開発したアドプラットフォーム「Ad Reach MAX」に連携し、テレビ広告をデジタル広告のように柔軟に運用できます。

広告運用の新たなステージ

新たに提供されるこのサービスでは、年齢や性別といった属性データに基づく入札が可能です。さらに、ユーザー行動特性や、特定の番組や時間帯におけるリーチ拡大の可能性を考慮した柔軟なプランニングが実現可能となります。これにより、クライアントはよりターゲットを絞った広告出稿ができるようになります。電通とCARTA ZEROは、これらを通じて地上波テレビ広告のプランニングや運用の新たな可能性を提供していきます。

高度な効果検証とデータ駆動型マーケティング

本サービスでは、電通グループが開発した独自のデータ基盤を活用し、テレビ広告の効果検証を行うことが可能です。具体的には、地上波テレビ広告接触後のウェブサイト訪問効果の分析や、テレビ視聴データを元にしたKPI（重要業績評価指標）の効果検証が含まれます。これにより、効率的かつデータに基づいた広告戦略を立案することができます。

サービスの具体的な機能

- People Driven Marketing: 地上波テレビ広告接触後のウェブサイト訪問による効果を分析
- STADIA360: テレビ視聴データを用いた広告枠分析により、KPIへの効果検証を実現
- SHAREST: AIを利用して視聴率やリーチを予測し、広告出稿の最適化をサポート

デジタルとテレビの接続を目指して

CARTA ZEROが開発した中間サーバ「MediaLinker」を通じて、「AdRM Exchange」と各DSP/SSPパートナーとの接続が図られ、デジタル動画広告の標準規格である「VAST」に変換することも行われます。これにより、放送局と各パートナーとの接続にかかるコストが低減されると同時に、将来的にはテレビとデジタル広告の共通プランニングが可能になることを目指しています。